【図解】訪日外国人数、直近12カ月をグラフで比較してみた　―韓国・中国・台湾・香港の部（2015年9月）

日本政府観光局（JNTO）発表による訪日外国人数を東アジア主要4か国（韓国・中国・台湾・香港）でみると、2015年9月は中国が前年比99.6％増の49万1200人、台湾が同37.2％増の30万2900人、韓国が同38.6％増の30万1700人、香港が同64.9％増の11万5200人となった。4市場すべてが9月単月として過去最高を記録。さらに中国、香港、韓国では2014年1月～12月の通年計をすでに超えた。特に中国では7月に昨年計（240万9000人）を超え、9月時点で約143万人の差が開く勢いとなっている。

韓国・中国・台湾・香港の直近12カ月の推移は以下のとおり。

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JNTOでは、韓国は9月に旧盆休暇（チュソク、9月26日～29日）が含まれたほか、若者層向けのプロモーションが奏功したことなどが、旅行需要増の要因になったとみている。また、格安航空会社各社による釜山発便が続々と就航していることで、10月以降の需要拡大につながる見通しとする。

中国は、9月にクルーズ需要が急増して50隻が寄港。訪日プロモーションがニーズ喚起につながっていると同時に、新たに設定された休日（抗日戦争勝利70周年）に伴う3連休（9月3日～5日）や、中国の中秋節休み（9月26日から27日）が国慶節（10月1日から7日）に近づき長期休暇が取得しやすい日並びとなったことなどが訪日意欲の拡大に寄与した。

台湾は、円安基調の継続や就航路線の増便のほか、約2万人がクルーズを利用して数字を押し上げる要因となった。また、台湾の自転車メーカーとの連携による訪日ツアーの催行など、商品多様化もみられた。

香港は、国慶節前後や中秋節連休に合わせた増便や就航設定などが訪日客増に寄与した。また、旅行会社と連携して実施した紅葉鑑賞をテーマにしたメディア展開などが、9月後半の需要を喚起したとしている。

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（トラベルボイス編集部）