海外旅行

AP通信によると、昨年から再建作業が始まったパリのノートルダム大聖堂は、2024年末には再び信者や旅行者を迎えられる見込み。12世紀当時の様式に復元。19世紀に追加建設された高さ93メートルの尖塔も再現。

スイス・グリンデルワルトから観光局局長らが来日。ユングフラウヨッホやアイガー北壁などの観光拠点としての町の魅力をアピールし、今後の日本人誘客に期待を寄せた。

ホノルルマラソン日本事務局は、ホノルルマラソンの新プロジェクト「Honolulu Marathon THE CLUB」を立ち上げ。「マラマ」にもとづいて、ホノルルマラソンを一緒に盛り上げていく。

韓国観光代表団が来日し、「2023韓国観光セミナー＆商談会」を開催。2023／2024年を「韓国訪問の年（Visit Korea Year 2023-2024）」としてプロモーションを加速する方針を明らかにした。

カナダ観光局は、スピーチイベントを主催するTEDと「オープン」をテーマに「TED@DestinationCanada」を開催。3月6日の週からTEDチャンネルなどで公開される。字幕では日本語の選択も可能。

2022年に発行された旅券数は前年比117.5%増の約137万冊。2022年末時点の有効旅券総数は約2175万冊で、前年末比で約265万冊減少。年代別では30歳未満の割合が42.5％を占めた。

エミレーツ航空が東京チケットオフィスの営業を開始した。従来の電話での航空券予約に加え、対面サービスも提供する。入館の際に本人確認のため、顔写真付きの公的な身分証の提示が必要。

観光庁は、Z世代の「海外旅行に関する意識調査」を実施。海外旅行経験のあるZ世代の9割以上が「今年こそ海外旅行に行きたい」と回答。一方、社会情勢に不安を抱く人も多数いることが分かった。

オーストラリア政府観光局とシンガポール航空がオーストラリアへのビジネスイベント渡航を促進する目的で3年間のマーケティング契約を締結。アジア、英国マーケットを中心に、共同でプロモーション活動を実施。

ミキ・ツーリストがヨーロッパのチケットパック「チケP」の販売開始。9カ国11都市から展開。チケットと日本語サポート、街歩き音声ガイドアプリをセット。

産経新聞社は、第二次世界大戦の激戦地となったパラオ共和国をめぐるツアーを2023年4月7日から4泊5日の日程で企画。主催は阪急交通社。2015年に同国を訪問された上皇ご夫妻の軌跡をたどる。

ウェブ検索データで読み解く海外旅行の現状と今後の可能性。潜在需要にリーチするポイントと市場回復に必要なこととは？

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年1月の日本人出国者数（推計値）は44万人。

首都ウエリントンの北東に位置する南ワイララパ地区とカータートン地区が「星空保護区」に認定され、「ワイララパ・ダークスカイ・リザーブ」と名付けられた。奈良県と同じ面積のエリア。

ビジネス・イベント・シドニーが「BESydney アジア助成金」の受付開始。2023年4月から2024年3月まで、シドニーで3泊4日以上のMICEを予定する100～400名の団体が対象。1人あたり50豪ドルの助成金。

マリアナ政府観光局は割引セール「サイパンサンキューセール」、特典盛りだくさんの「マリアナケーション超得キャンペーン」を6月30日まで延長。春休み、GWの販売促進。

エルアル イスラエル航空（LY）は2023年3月から、成田／テルアビブ線に週2便で新規就航する。直行便は約12時間で結び、利便性が大幅に向上。

観光庁は、2025年までの新たな観光立国推進基本計画の策定に向けた素案を提示。人数に依存しない目標を中心に「持続可能な観光地域づくり戦略」を大きな柱に。3月末の閣議決定に向けて、次回の会合で計画案を提示。

HISが都内3カ所の営業所で、ハワイ州農務省などが認証する「メイドインハワイ」の商品販売を開始。日本未上陸アイテムやハワイ限定商品など。ハワイの魅力発信と地元生産者の持続可能なビジネス支援につなげる。

ニューヨーク市観光局は、マスターカードとオフ・ブロードウェイ・リーグと共同開催する「NYCオフ・ブロードウェイ・ウィーク」のチケット販売を開始。3月5日までの期間、23作品を販売。