旅行会社

ANAセールスが2016年4月1日付で役員体制と担当業務の変更を発表。代表取締役社長に今西一之氏が就任へ。

ウィラーは2016年3月、地方創生を目的とする地域商社を設立。魅力のある着地型旅行商品開発の支援やマーケティング事業を計画。

JTBワールドバケーションズは、海外旅行経験のある全国の20～69歳の男女を対象に「海外旅行に関する意識調査」を実施した。それによると、準備時期や予約時期が早い人ほど旅行への満足度が高いことが分かった。

【レポート】　H.I.S、JTB、クラブツーリズム、楽天トラベルのトップが語った「海外旅行市場」への見解・業況・今後の方針・提言。「JATA経営フォーラム2016」の分科会で、業界のリーダー達が本音の議論を展開。

日本旅行は、インドネシアの旅行会社「P.T.JABATO INTERNATIONAL」の株式75.0％を取得し、子会社化。東南アジアでのインバウンド事業強化の基盤とし、成長市場の取り扱い拡大をねらう。

1月に発生した長野県軽井沢町のスキーバス事故を受け、国土交通省は事故対策検討委員会を開催。広告表記などで旅行業者を含めた安全確保の方針を発表。

プライスライン・グループは2015年度(2015年1-12月)の業績によると、グループ全体の旅行予約額は前年比10%増の550億米ドルに増加、総収入も前年の84億米ドルを上回る92億米ドルとなった。

【インタビュー】 2015年、訪日中国人の数は約500万人を数え、最大の訪日市場に成長。中国大手OTA「シートリップ（Ctrip）」日本法人代表の梁穎希（レオ・リャン）氏に、2016年の日本における展望や戦略を聞いた。

世界の現地ツアー予約サイトを運営するベルトラはこのほど、フランスに本社を置くOTAシテイ・ディカバリー社の全株式を取得し、完全子会社化。欧米・英語圏に強みを持つシティ社との相乗効果を狙う。

JR東海が、関西・東海から東京への旅行商品販売サイト「トーキョーブックマーク」の新規CM放映を開始。CM3本を通じて、カンタン・お得に行ける春の東京旅行商品を周知する。

近畿日本ツーリスト個人旅行は、国内宿泊予約サイト「e宿」で、中小グループに特化した予約サービス「e宿グループ旅」を開始した。

JTB総合研究所がは2016年2月23日、横浜にて「障害者差別解消法」をテーマとしたシンポジウムを開催。2016年4月の同法施行に向け、ユニバーサルツーリズムにかかわるビジネストレンドや課題などを広く議論する予定。

楽天の三木谷会長は、宿泊施設対象の楽天新春カンファレンスで、「民泊」や「自動化」などのキーワードで、劇的に変化する社会を展望。参加者に新時代に向けた意識変化を促した。

楽天は中期経営計画「Vision2020」で、ポイント施策「楽天スーパーポイント」について、ロイヤリティ強化に舵を切る方針を発表。楽天の各サービス利用に応じて還元し、グループとして競争力を強化する。

KNT－CTホールディングスが、2016年度から2018年度（平成30年度）までにわたる中期経営計画を発表。グループ全体のシナジー効果最大化に加え、訪日・地域誘客・スポーツ分野に先行投資。

KNT-CTホールディングスの2015年12月期（2015年1月1日～12月31日）の連結業績は、売上高は2％減の4249億3000万円、営業利益は9割増、経常利益は6割増に。

近畿日本ツーリストが取締役人事を発表。新社長に田ヶ原聡氏が就任。3月30日開催予定の定時株主総会を経て確定へ。

楽天の2015年度通期連結業績で、トラベル事業を含む国内EC事業の流通総額も2ケタ増を維持。モバイル化が進み第4四半期には、モバイル経由が54.2％、スマホアプリの流通総額が105.1％増に成長した。

リクルートホールディングスの2016年3月期第3四半期連結決算で、旅行分野が14.7％増の445億円と2ケタ成長。飲食、美容も予約数、売上とも順調に推移。

楽天は宿泊施設対象の「楽天トラベル新春カンファレンス」を開催。トラベル事業長の山本氏が、ユーザーの最高の旅行を実現する「ベストマッチング」の重要性と、リピーター増加を図る戦略を発表した。