米大手新聞「USA Today」紙がワーケーションを特集、宿泊業界を再定義
USA Today ウェブサイト 記事ページより
米国の大手大衆紙「USA Today」紙では、急速に進化する、宿泊オプションとしてワーケーションを特集しています。
記事によれば、2019年のホテルの滞在平均日数は、前年比35%増の4.4日。それが2020年にはさらに加速し、平均滞在数は5.2日に。コロナ禍でワーケーション実践者も増え、滞在が長期化する傾向は続くと予測しています。
合わせて、ホテル、バケーションレンタル、賃貸ビジネス、旅行代理店やコワーキングスペースなどが、このニーズを獲得するため、それぞれプログラムを多様化させる現状を伝えています。
一例として、米国を中心に展開する賃貸プラットフォームOasis Collectionsでは、数か月単位でアパートに滞在できる「パスポート」というサブスクリプションプログラムを挙げています。一番リーズナブルなプランでは、加盟している500のアパートに、月額1550ドルで「住む」ことができるとしています。
また、コワーキングスペースと宿泊施設という組み合わせも紹介しています。例えばヨーロッパと北中米で展開するSelinaの、月400ドルで宿泊施設、コワーキングスペース、ウェルネスプログラムを提供するサブスクのプログラムを挙げています。
同記事では、この加速するトレンドは、「ホテルやバケーションレンタル業界の再定義を迫っている」ことを指摘しています。
