日本の旅館、外国人旅行者の集客に「取り組んでいる」42％　ー国土交通政策研究所

国土交通省・国土交通政策研究所は、日本国内の旅館経営者の外国人旅行者受入れ実態と外国人宿泊客から見た旅館の印象をまとめた「旅館ブランドに関する調査研究」を公表した。これは、全旅連青年部所属の旅館経営者325名、旅館に宿泊した外国人旅行者549件に対して行ったアンケートをもとにまとめたもの。日本の旅館の受け入れ態勢では、 外国⼈旅⾏者の集客を「積極的に取り組んでいる」「取り組んでいる」を合わせると42.1％の旅館が外国人旅行者集客への取組みを行っており、部屋数50室以上の旅館では半数以上が外国人旅行者の集客に取り組んでいることが明らかになった。

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また、旅館への宿泊客全体に対する外国人宿泊客の割合は、「1％以上5％未満」と回答した旅館が約4割で、まだ全体からみると大きなシェアになっていない状況だ。一方、外国人旅行者の集客に取り組んでいる旅館では10％以上30％が最も大きな割合となり、取り組んでいない旅館では1％以上5％未満が最も大きい結果に。外国人宿泊者は、取組みを行っている旅館に多く流れている様子が鮮明となった。

国土交通省・国土交通政策研究所作成

なお、外国人旅行者集客への取組みについて「取り組んでいないが今後検討」「取り組みたいが何をすれば良いか分からない」と回答した旅館が合計で約 3 割を占めている。

▼外国人宿泊客にとっての旅館の魅力は「安心してくつろげる」 

この研究では、旅館経営者と外国人旅行者の意識の違いも明らかにしている。旅館経営者は、旅館の魅力として知ってもらいたいポイントを「和食(65.0%)」「温泉(64.9%)」「和の空間や設え(60.0%)」と考えている一方、外国人宿泊客が旅館に泊まって感じた魅力は「和の空間や設え(65.8%)」「安心してくつろげる(60.3%)」「和食(59.7%)」の順。和食や空間は、旅館の魅力として共通していたが、「安心してくつろげる」ことが旅館経営者が考えている以上に外国人旅行者の旅館の魅力となっているようだ。

（トラベルボイス編集部）