日本とフランスが観光交流拡大でタッグ、東京とパリの地下鉄などで共通テーマで広告展開など

日本政府観光局(JNTO)とフランス観光開発機構(アトウー・フランス)は、日仏間の観光交流人口のさらなる増加を目指して、2015年秋に東京とパリで共同キャンペーンを実施する。これは、2013年の仏大統領日本公式訪問の際に、観光庁、JNTO、フランス観光開発機構の代表者によって調印された「日仏間観光協力に関する声明」に基づいて、継続的に行っていくもの。

＊写真はフランス観光開発機構のフレデリック・メイエール在日代表（左）／日本政府観光局の松山良一理事長

今回の共同キャンペーンでは、日仏双方のデスティネーション価値を高め、両国が築いてきた関係をさらに緊密にする目的で、共通テーマによる2つの広告ビジュアルを制作し、東京の首都圏交通網とパリのメトロで交通広告を展開する。また、キャンペーンの実施にあたっては、JNTOパリ事務所とフランス観光開発機構のオンラインニュースレター購読者やSNSでも発信していく予定。

2014年の訪日フランス人旅行者数は約17万8000人。2015年も順調な伸びを示し、15ヶ月連続で各月の過去最高を記録している。一方、訪仏日本人旅行者数は2013年で68万2000人。パリだけでなく地方を旅行する旅行者も増えている。JNTOとフランス観光開発機構は、幅広い年齢層の観光客を中心都市だけでなく地方へ誘客していく取り組みで協力関係を強化していく。

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