【年頭所感】日本旅行・丸尾和明代表、　―次のステップへの重要な年、収益基盤を確立へ

日本旅行の代表取締役社長・丸尾和明氏が2016年を迎えるにあたって年頭所感を発表した。

2016年は、同社の経営計画「ACTIVE2016」最終年度に当たる年。丸尾氏はそのゴールを確実に達成するとの強い思いを示した。同時に、教育旅行、MICE、BTM、インバウンド、インターネット販売といった中核分野をはじめ国内・海外旅行事業にて、市場環境と顧客ニーズをとらえて確固たる収益基盤を確立。さらに創業者南新助氏が示した「マーケットイン」と「チャレンジ精神」を継承し、グループ全体の発展につなげていくとしている。

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2016年 年頭所感

謹んで新年のご挨拶を申し上げます。

今年は格別な思いで2016年の幕明けを迎えました。2016年は当社が2012年に策定し、2013年からその実現に取り組んできた、中期経営計画「ACTIVE2016」の最終年度にあたります。ゴールの年度である2016年の計画をしっかりと達成するという強い思いで年明けを迎えました。

さて、2015年度を振り返って見ると、「ACTIVE2016」の3年目、そして当社創業の110周年目の節目の年と位置付けた中で、ビジネスモデル転換の早期実現や創業110周年記念商品への取組みを行ってきました。団体（法人）営業においては、ターゲット拡大を進め、MICEにおける組織営業や、教育旅行におけるＥ₂なび（総合IT管理システム）の全校提案への取り組み等、着実な進捗をはかることができました。

さらに、インバウンドにおいては、積極的な営業受注体制の整備、連携の拡大等追い風に対し、しっかりと帆を張り大きな成果を得ることが出来ました。

また、個人旅行部門においても、赤い風船においてはマーケットの動向を鋭敏にとらえ、ネット専用商品を含めた商品のタイムリーな展開に努めた結果、過去最高の販売高を記録することができました。

このように「ACTIVE2016」のアクションプランにもとづく取組みを一丸となって進めた結果、様々な課題はあるものの中核分野（教育旅行、MICE、BTM、インバウンド、インターネット販売）はもとより、国内個人旅行の赤い風船や団体営業全体で、着実な成果を得ることができたと考えています。しかしながら海外個人旅行についてみると、中東やヨーロッパの不安定な海外情勢等の影響により、昨年のスタート時から厳しい状況に直面しました。

このような状況の中で2016年を迎え、新たな決意で2016年の事業計画の達成に向けた取り組みをスタートする訳ですが、各々の目標を実現する計画をきっちりと立てPDCAをしっかりと回し、加えて、創業者南新助の行動と理念、すなわち「マーケットイン」と「チャレンジ精神」を元に「お客様の求める価値を実現していく」というDNAを全社員が継承し、具体化していくことが重要であると考えています。

2016年は「ACTIVE2016」のゴールの年であり、次のステップに向けた重要な年でもあります。経済情勢や国際情勢など取り巻く環境の変化や他社との競合など、険しい道のりではありますが、マーケット環境とお客様ニーズをしっかりと捉え、確固たる収益基盤を確立するとともに活力ある企業グループをつくり上げるべく、継続的に発展する日本旅行グループを全社員の力で築き上げていきます。

本年も引き続き皆様方のご支援・ご鞭撻を宜しくお願い申し上げます。

日本旅行　代表取締役社長

丸尾和明