IT分野の調査を行うIDCジャパンはこのほど、「国内IoT市場 2014年の推定と2015年~2019年の予測」を発表した。パソコンやスマートフォンなどに限らず、身の回りのさまざまな機器がインターネットに接続されるIoT(Internet of Things:モノのインターット)市場を対象に分析したもので、それによると、2014年のIoT市場の国内売上規模は推定9兆3645億円、2019年の予測値は16兆4221億円、期間中の年間成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は11.9%が見込まれる結果となった。
また、IoT関連機器の国内普及台数は、2014年は推定5億5700万台、2019年は9億5600万台、期間中の年間成長率は11.4%と予測している。
IDCジャパンでは2014年8月に初めて国内IoT市場の予測調査を発表、11月にIDCワールドワイドにて市場規模の算出モデル見直しを行った。今回の調査では、国内のIoT市場を構成する要素について「IoT機器(インテリジェントシステム・デバイス)」「通信回線や通信機器(コネクティビティ)」 「プラットフォームソフトウェア」「分析ソフトウェア」 「IoTインフラ」「サービス(垂直市場ソリューション・専門サービス)」「セキュリティサービス」といった7つの技術要素に分析、個々の市場予測を算出している。
各要素別に予測した国内IoT市場規模の遷移は以下のとおり。
IDCジャパンでは売上規模の成長率(11.9%)とIoT機器普及台数の成長率(11.4%)の違いについて、「予測期間の後半においては、IoTデバイスのコモディティ化が進みIoT市場全体に占める割合も7割台に下落し、それを補完する形で、他の技術要素がじりじりとその売上割合を増やしていく」と分析。なかでも2015年に向け、IoT関連システムの「導入主体や形態の拡大」「導入目的の拡大」「導入機器や場所の拡大」という3つの分野における事業拡大が加速傾向にあるとしている。
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