デジタル・テクノロジー

OTAアゴダは、同社の宿泊施設検索データに基づいた結果として、年越し旅行先で東京が世界でもっと人気のある都市になったことを明らかに。東京は国内の宿泊施設検索でも前年比23%になっているという。

日本全国で観光関連への投資をおこない、観光産業による地域創生を手がけている「ALL-JAPAN観光立国ファンド」を取材。コロナ禍を経たこれまでの軌跡と、目指す姿を聞いてきた。

エムスリーグループが外国人宿泊客向けオンライン診療「Hotel de DOCTOR 24」の開始に向け、テストローンチ。22言語対応の医療通訳付きのオンライン診療を宿泊施設の部屋から24時間受け付け、薬の処方は近隣薬局を案内する。

越境モバイル決済「Alipay+（アリペイプラス）」は、日本を含む人気の旅行先でAlipay+の提携Eウォレットのユーザー向けに複数の限定割引キャンペーンも展開。

宿泊予約サイトを一元管理する「TEMAIRAZU」とANAが「Universal MaaS」の共同プロジェクト。バスやタクシー、鉄道、航空といった交通事業者の介助依頼手配と、宿泊施設の予約が一括で可能に。

（PR）ナビタイムが大型観光バス向けナビアプリ「バスカーナビ」を高速バスに対応。業界大手ウィラーが導入を決めた理由と活用方法、その成果を聞いてきた。

タビナカ体験予約のアソビューが海外旅行の体験商品の予約・購入の取り扱い「アソビュー！海外」を開始。今後2～3年以内には海外旅行需要がコロナ前の水準を超えると予想し海外旅行への参入を判断。

乗換検索アプリ「Yahoo!乗換案内」は、「目的地ランキング2024」を発表。2024年の1位は昨年と同じく「東京ドーム」。ライブやイベントが開催されるホールやドームなどが上位を占める結果となった。

フォーカスライト・カンファレンス2024でのエクスペディア・グループCEOの講演をレポート。人工知能（AI）の活用やソーシャルマーケティング戦略について語った。

JTB総合研究所は、スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査（2024）の結果を発表。地図アプリや動画投稿サイトでの検索が増加。旅行関連のAIサービスの利用について、利用経験あり（合算）は49％と半数近くに。

Amazonは、新サービスとして「Amazonふるさと納税」を開始。全国1000の自治体が参画、登録返礼品数は約30万。今後さらに拡大していく予定。一部の返礼品を最短で翌日に受け取ることが可能。限定の返礼品も取りそろえる。

エア・カナダは2025年5月から、北米、南国リゾート路線で無料の高速Wi-Fiを提供。同社のマイレージプログラムであるアエロプラン会員が対象。2026年には長距離の国際線にもサービスを拡大する。

ジャパンショッピングツーリズム協会は、美団グループが運営する中国最大級の生活情報プラットフォーム「大衆点評」と業務提携。訪日中国人を対象に、小売店、DMO、観光協会、地方自治体向けにマーケティング施策を支援していく。

フォーカスライト・カンファレンス2024の旅行業界のイノベーション企業を表彰する「Innovation: Launch」で、大手ホテルブランド向けに意図主導型検索を開発するMobiが「People’s Choice Award」を受賞。

タクシー配車アプリのGO、米国のWaymo、日本交通は、2025年からの東京での自動運転技術テストに向け、戦略的パートナーシップを締結。3社協力で日本における自動運転タクシーの導入を加速。

JR西日本はJR東日本と共同で自動運転の実現に向けたシステム開発や技術検討を進め、2029年度に敦賀/金沢間において、自動運転（GOA2）の開始を目指す。

JR東日本は、JR東日本グループの統合IDサービス「JRE ID」の提供を2025年2月から開始。さまざまなデジタルサービスを1つのIDでシームレスに利用することが可能に。利用可能なサービスは、順次拡大。

ナビタイムジャパンは「プレミアムプラス」で、ルートクリップ機能を提供開始した。検索したルート詳細画面から一時保存が可能で、クリップリストに保存した全ルートを1つの画面で確認できる。

グーグルは、2024年のGemini活用法トップ10を発表。今年も調べ物や相談など情報を幅広く調べる「情報収集」に関する活用方法がトップ。8位には「旅行のアイデア」が入った。

宿泊施設向けITソリューションを展開するtripla(トリプラ)は、香港とフィリピンに子会社を設立する。台湾、韓国、インドネシア、タイに続き、さらにアジア市場での拡大を目指す。