訪日インバウンド

トリップ・ドットコムは、2025年の旧正月期間におけるアジア旅行者の傾向や人気の旅行先に関する最新トレンドを明らかに。より長い滞在、深みのある体験、従来とは異なる新しい旅行先がトレンドに。日本では高松が前年比262%。

名古屋マリオットアソシアホテルは、「デジタルヒューマンによる観光コンシェルジュ」および「ARグラスを活用した観光情報発信」の実証実験を開始。中部地域の伝統工芸品・地域資源などの魅力を発信する有効なプロモーション方法を検証。

セブン‐イレブン各店舗でもインバウンド需要が顕著に高まっている。観光地や都市部など一部エリアでは年始の売上が前年同期比で1.2倍以上。「セブンプレミアム チョコっとグミ シャインマスカット味」の売上は半年で10倍以上に。

ラグジュアリー層特化型ガイド手配のCOBI社は、ANA Study Flyスキルシェアプログラムとのトライアルを開始。質の高い通訳ガイド不足という課題解決とキャビンアテンダント(CA)の活躍の場を広げることで多様な働き方を進める。

（PR）メインの観光地から少し足を伸ばした「+1（プラスワン）」の訪問先として注目される観光地が増えている。藤澤氏が「+1観光資源」と定義する観光地の特徴とは？ ナビタイムジャパンのデータから読み解いた。

日本政府観光局は、2025年も引き続き地方部への誘客を進めていく方針。能登半島地震の復興を見据えた北陸地域へのプロモーションも積極的に展開する。9月頃に東北で開催される「AdventureWeek2025」は海外から旅行会社12人、メディア3人を招請する予定。

カソク社が静岡県富士宮市で「掬水（きくすい）」の運営開始。4室のみで、853年から現存し、富士山とともに世界遺産に登録されている「富士山本宮浅間大社」内にあるこだわりの宿。

JTBは、パートナーイベント「JTB Group New Year Partnership Meeting 2025」を開催。山北社長が2025年の取り組みを説明した。JTBは交流創造事業を「デジタル基盤の上に人の力を生かす」と再定義。つなぐ・つくる・つなげるを事業の中心に据える。

JALグループの北海道エアシステム（HAC）は、「JAL Guide to Japan」上に新たにウェブサイト「FLY Deep Hokkaido」を立ち上げ。札幌丘珠空港から就航都市への旅を提案。「インバウンド旅客を全道へ」の実現を目指す。

世界文化ホールディングスは創業80年を機に、新たな挑戦としてインバウンド向け「gaho JAPAN」を立ち上げた。すでに公式Instagram、Facebookをスタートしており、公式ウェブサイトも開設して情報発信する。

第11回観光立国推進協議会が開催された。各業界が2024年を振り返るとともに、今後の課題を共有。今年4月に開幕を迎える大阪・関西万博の進捗状況も説明された。観光関係者新春交流会では、菅元首相など要人も登壇し、今後への期待を語った。

西武ホールディングスは、外国人旅行客向けにアドベンチャーツーリズムツアーの 企画・実施を行う「奥ジャパン」の全株式を取得し、子会社化。増加するインバウンド需要の獲得を強化へ。

立山黒部貫光は2025年4月15日から、立山黒部アルペンルートの室堂／大観峰（間で「立山トンネル電気バス」を運行する。「立山トンネルトロリーバス」に代わる新しい乗り物。

ユーロモニター社が発表したアジア太平洋地域の飲食業界のトレンドによると、食事に気をつかう人が増加し、便利でリーズナブルな健康食品、栄養ラベル表示の重要性が高まっている。

2024年の訪日外国人数が過去最多になったことを受けて、訪日外国人旅行消費額も過去最高の8兆1395億円に。トップが中国で1兆7335億円。1人当たり旅行支出で最も高かったのは英国で38万3000円。

2024年の訪日外国人旅行者数（推計値）は3600万人で過去最高。コロナ前の2019年比15.6％増。12月単月でも、単月の過去最多となる340万人超に。

京都市が現行で宿泊客1人あたり200～1000円を課している宿泊税を、最高額1万円に引き上げる方針を発表。適用は2026年3月から。引き上げが決定した場合の想定税収額は年間126億円に。

アジア大手タビナカ予約「KKday」の予約データをもとにした春節のインバウンドの人気都道府県ランキング。トップ3を東京、大阪、京都のメジャー観光地が占める一方、東北地方やウィンターアクティビティが人気を集めている。

京都市と京都市観光協会が、外国人観光客と接する事業者が地域や店舗のルールなど観光マナーを伝える際の一言をまとめた英語フレーズ集を発行。フレーズやデザイン・構成は事業者にもヒアリングしたうえで検討、選定した。

JR西日本グループは、2025年大阪・関西万博来場者の混雑緩和に向けて、手荷物一時預かり所とコインロッカーの拡充など駅施設での手荷物預かり機能を強化。大阪駅および新大阪駅でさらに3000個の手荷物預かり容量を確保。