海外旅行

AP通信は、世界的に進むサンゴの白化現象についてリポート。海洋温暖化が原因とされている現在の危機がいつ終息するかは不明。

中国政府は、インバウンド消費の活性化に向けて、外国人観光客向け税金還付政策を緩和する。税金還付店舗を拡大。外国人旅行者1人あたりの最低還付額は、200元（約3900円）に引き下げ。

ロイター通信は、イタリア・ミラノで新たな喫煙法が施行されたことを伝えている。歓迎する人が多い一方、反対する人も。新法の実効性には賛否両論。

ロイター通信は、トランプ関税による経済の不確実性で、欧州の航空会社では今夏の収益性に懸念が広がっているとリポート。また、異常気象による需要動向の変化も新たなリスクに。

太平洋アジア観光協会（PATA）は、アジア太平洋地域への国際訪問者数（IVA）は2027年までに8億1370万人に達するとの予測を明らかに。日本は約2100万人と予測。

オーシャニアクルーズは、2026年の皆既日食観察クルーズに新たに4クルーズを追加し、計5本を運航。90%から100%の皆既帯をクルーズ。

郵船クルーズは、2025年7月20日に就航する「飛鳥III」のスケジュール（2025年10月から2026年1月まで）全23コースを発表。クリスマスクルーズは全8本を設定。横浜に加えて大阪や名古屋からも出航。

韓国観光公社が都内で「2025韓日観光交流の夕べ」を開催。2024年の双方の往来は合計で1200万人を超える規模となったが、日本と韓国の不均衡解消に向け、日本から韓国の地方への誘客強化や女性向け集中プロモーションを実施する方針を明らかにした。

LUXURY CARD （ラグジュアリーカード）は、 2025年4月30日から、優待対象ホテルを5000軒以上へ大幅に拡充。VIPホテル優待など新たな優待プログラムも提供。

東南アジアの大手旅行プラットフォーム「Traveloka」が、2025年春から日本市場に本格進出する。2025年4月22日～5月5日（月）は「トラベロカ EPICセール」を実施。

AP通信によると、今年もベネチアで日帰り旅行者に対する入域税の徴収が始まる。今年7月27日まで適用で、課税対象日数は54日に拡大。

西オーストラリア州で2025年4、5月にかけ先住民アボリジナルの文化を体感できるフェスティバルが相次いで開催される。食、アート、音楽などを通じて6万年の歴史を持つ豊かでユニークな文化を楽しめるイベントだ。

2024年の日本からケアンズへの渡航者数は10万7000人で、コロナ禍前の2019年比で96％の水準まで回復。1人あたりの平均滞在日数は5.9泊で6％上昇、平均支出額は約13万2000円で7％増。

フィジー政府観光局は、地球と地域社会に優しい新しい観光の形として、持続可能な観光プログラム「ロロマ・アワー」を展開。サンゴの植え付けや交流など1時間で手軽に持続可能な行動を体験してもらう。

ハワイ・ホノルルで日本とハワイの旅行業界関係者が集う「ジャパンサミット2025」開催。日本、ハワイから総勢300名の旅行関係者が最新の旅行動向や観光素材の情報を共有、活発な商談がおこなわれた。

ターキッシュ エアラインズ、イスタンブールの無料ストップオーバー・プログラムを拡充 。ビジネスクラスは3泊、エコノミークラスは2泊の無料宿泊が可能に。市内観光を促進する。

ニュージーランド航空は、「47都道府県代表 ニュージーランド使節団」キャンペーンを実施。各都道府県から1組2人、計47組94人に往復航空券プレゼント。ニュージーランドの魅力を日本全国に伝えてもらう。

米観光産業ニュース「スキフト」は、トランプ大統領が米国インバウンド市場に与える影響について独自調査。カナダ、ドイツ、インド、メキシコ、英国の5カ国のほぼ半数が「米国を訪れる可能性が低くなった」と回答。

シンガポール航空はチャンギ国際空港第2ターミナルのラウンジ改装に4500万シンガポールドルを投資し、ハブ空港として地上でのサービス向上を図る。改装するのはシルバークリスラウンジとクリスフライヤーゴールドラウンジ。

クラブメッドの2024年の売上高は、前年比7%増の20億9000万ユーロ（約3390億円）。リゾート滞在者数は同1%増の約150万人。平均客室稼働率は75％。日本国内市場の売上高は同24%増となり、過去最高を記録した。