海外旅行

大阪・関西万博のシンガポール・パビリオンのテーマは「ゆめ・つなぐ・みらい」。2025年に独立60周年を迎え、人々の力が育む夢、自然との調和を大切にしながら、多様な人々を受け入れる都市国家を目指す夢を描く。

日本政府観光局（JNTO）によると、2025年1月の日本人出国者数（推計値）91万人。2024年比は8.8％増。コロナ前の2019年1月との比較では37.2％減。

JTBは、国内ホテル・旅館の宿泊予約サイト「るるぶトラベル」で新たに海外ホテルの予約サービスを開始。界中のリゾートホテルからシティホテルまで約10万軒を取り扱い。

主要旅行業43社・グループの2024年12月の総取扱額は2954億3126万円で、2019年同月比では21.2%減。国内旅行は同14.7%減の1754億1511万円で、海外旅行は同31.6%減の1049億3181万円。

米旅行メディア「スキフト（Skift）」は、コンサートツアー、自然現象、スポーツ観戦などを目的とする「ライブツーリズム」についてリポート。近年、台頭している新しいトレンドを考察し、今後も需要は高まると分析している。

ターキッシュ エアラインズは、海外では最大となるラウンジを成田空港に開設。第1フェーズは総面積800平米、最大105名が利用可能。第2フェーズでは1500平米の広さに。

2024年のトルコへの外国人訪問者数が前年比9.8%増の約6226万人となり、過去最多を記録。日本人訪問者も。前年比70.9%増、2019年比でも30.3%増の13万4697人に。観光収益も611億ドル（約9.2兆円）と過去最高。

（PR）カナダ観光局は、大西洋沿岸のユネスコ認定サイトをストーリーで結んで観光促進する回廊プロジェクトを始動。この取り組みで目指すものとは？　その内容や日本市場での展開について聞いた。

Eチケット予約プラットフォームのリンクティビティは、上海都市旅行カード発展有限会社の海外観光客向け交通カード「Shanghai Pass」の販売を開始。国内外のOTAなど約400社の販売チャネルを通じて販売

米国の旅行業界団体のUSトラベル・アソシエーションは、トランプ大統領が発動を検討しているカナダ製品に対する25%の関税について声明（米政府は2月3日、1ヶ月の延期を発表）。カナダからの旅行者が10％減少すると21億ドル（約3255億円）の損失の恐れ。

AP通信によると、ニュージーランド政府は、先住民族マオリが神格化しているタラナキ山を、人間と同じ権利を持つ法人として認める法律を制定。山などの自然は祖先であり、生き物だという先住民マオリの世界観が認められた。

AP通信によると、2024年のドバイ国際空港の利用者が過去最多の9230万人に。ドバイ南部のアル・マクトゥーム国際空港に新旅客ターミナルを建設。ドバイ国際空港の機能を2032年までに移転する計画。年間の受け入れ可能旅客数は最大2億6000万人に。

ロサンゼルス観光局は、日本の旅行業界に向けて山火事に関する最新情報を提供。観光名所、レストラン、ホテルはほぼすべて通常通り営業。旅行者が受け入れることが、ロサンゼルスの復興支援における最も重要な手段の一つと発信。

グアム政府観光局は、日本市場向けに展開している「GOGO！GUAM Hafa Adai キャンペーン 2025」のキャンペーン大使に、pecoさんを起用。SNSを中心にグアムの魅力を発信していく。

ロイター通信によると、第二次世界大戦中、ドイツ軍の空襲からロンドン市民を守るために建設されたトンネルが観光地に生まれ変わる。建設費用は約1億2000万ポンド（約230億円）。入場料は1人30ポンド（約5760円）を想定し、年間300万人の来場者を見込む。

タイでおこなわれた太平洋アジア観光協会のフォーラムから、「食 × 観光」に関する講演やペッチャブリー県の食文化と観光を組み合わせた持続可能なコミュニティベースの観光事例をレポート。

ロイター通信によると、パリのルーブル美術館が改修工事に着手。収容人数は年間1200万人に拡大。2026年からEU外からの訪問者の入館料も値上げすることも明らかにした。

エクスペディアは、「2025年の旅行節約術」を発表。エコノミークラスで旅行する場合、一番お得に旅行できるのは5月。混雑を避けて旅行をするのに最適な月は1月。出発日の18日～24日前に予約すると最大で9%お得になるという。

セレブリティクルーズは、新たにリバークルーズに特化した「セレブリティ・リバークルーズ」を立ち上げ。新たに10隻の新造船を発注し、歴史的・文化的に人気の都市を巡り、地元の食文化を取り入れたメニューや、特別な寄港地体験を提供する。

ロイター通信によると、ニュージーランドは、観光産業と経済の活性化に向けた取り組みとして、2025年1月27日からレジャー旅行者でもリモートワークができるようにビザ規制を緩和。ノマドによる長期滞在、消費拡大、ビジネス拡大に期待。