海外旅行

ロイター通信によると、ニュージーランドは、観光産業と経済の活性化に向けた取り組みとして、2025年1月27日からレジャー旅行者でもリモートワークができるようにビザ規制を緩和。ノマドによる長期滞在、消費拡大、ビジネス拡大に期待。

太平洋アジア観光協会が主催する「PATAデスティネーションマーケティングフォーラム2024」がタイ中部のペッチャブリー県チャアムで開催。会議や議論の様子を抜粋してレポート。

（PR）メッセ・ベルリンは2025年3月4日から6日まで、ドイツ・ベルリンで世界最大級の旅行・観光産業界の展示会・国際会議「ITBベルリン2025」を開催。今年も日本からの参加者向けに割引チケットを提供。

週刊トラベルジャーナルが2025年3月31日号をもって休刊する。1964年に国際観光事業に関わる産業界の発展に寄与することを掲げて創刊した、60年の歴史を持つ業界誌。

竹内秀一氏が、修学旅行の最新の課題やトレンドを解説するコラム。今回は前回に続き、2023年度実施の調査結果から、行き先や活動内容などの変化、旅費高騰への対応、行政支援の功罪、海外修学旅行の状況といった業界が直面する課題に迫った。

新潟空港を拠点とする地域航空トキエアは、中国南方航空とタイアップし、トキエア便を利用した新潟経由ハルビン行きの乗継キャンペーンを実施。「新潟空港駐車場・空港ターミナル共通利用券」1600円分をプレゼント。

ブランドUSAがJeepで各地をめぐるロードトリップの魅力をアピールし、日本からの旅行需要活性化を図っている。魅力発信のほか、SNSなどの広告展開も強化。

フランスの2024年のインバウンド旅行者が1億人に達し、世界一の座を維持。しかし、支出額ではスペインの1260億ユーロ(約20.4兆円)を下回る710億ユーロ(約11.5兆円)どまり。

2024年にスペインを訪れた外国人旅行者は過去最多の9400万人に。夏季以外、およびバルセロナ、地中海、カナリア諸島以外の内陸部への旅行者の増加が後押しに。消費額も前年比16%増の1260億ユーロ(約20.2兆円)。

UNツーリズムによると、2024年の世界の海外旅行者数が前年比11%増の約14億人に。2019年比では0.1%減。国際観光収入は、2019年比4％増の1.6兆ドル(約250兆円)。2025年については、前年比で3～5%増加すると予測している。

エイチ・アイ・エス(HIS)は、第5回「HIS海外旅行大感謝祭」を2025年3月8日と9日の2日間、新宿住友ビル三角広場で開催。能登半島地震の復興支援として、チャリティイベント「スカイランタン」の打ち上げ体験も。

JTBは、パートナーイベント「JTB Group New Year Partnership Meeting 2025」を開催。山北社長が2025年の取り組みを説明した。JTBは交流創造事業を「デジタル基盤の上に人の力を生かす」と再定義。つなぐ・つくる・つなげるを事業の中心に据える。

第11回観光立国推進協議会が開催された。各業界が2024年を振り返るとともに、今後の課題を共有。今年4月に開幕を迎える大阪・関西万博の進捗状況も説明された。観光関係者新春交流会では、菅元首相など要人も登壇し、今後への期待を語った。

アジア太平洋旅行協会が「ウェルネスツーリズムにおけるアジア太平洋地域の可能性」をテーマとしたウェビナーを開催。最新の調査結果をもとに、観光市場の動向と同地域の成長見通しを示した。

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年の日本人出国者数（推計値）は1300万人を超えた。

JTBが2025年（1～12月）の旅行動向見通しを発表。国内旅行は、3億500万人、1人あたり旅行費用が前年比1.1%増の4万7800円に上ると推計。海外旅行は8.5％増の1410万人、訪日外国人旅行者数は同8.9%増の4020万人と予想した。

トラベル懇話会は2025年1月10日、都内で第47回目となる新春講演会を開催。百木田康二会長は、「業界のステイタス向上」を2025年に目指すべきことのひとつとし、誇りを持てる業界にしていくことが重要であると呼びかけた。

トルコ共和国大使館文化観光局は、日本でも公開中の映画「グラディエーターII」を機に、トルコ・アナトリアで剣士の足跡たどる旅を提案。

日本旅行業協会の髙橋会長が、2025年最初の記者会見で、今年の取り組みや決意を表明。国内・海外・訪日のバランスの取れたツーリズムの実現へ、それぞれの課題に取り組む。

日本海外ツアーオペレーター協会（OTOA）の新年会が2025年1月8日に開催された。新年会には、同会会員のほか、観光行政機関、45か国の大使館・政府観光局、旅行会社などのトップらが集い、日本人の海外旅行の復活に向けて取り組む姿勢を確認。