海外旅行の完全復活へ、インバウンドと双方向での活性化を、日本海外ツアーオペレーター協会が新年会を開催

新春の恒例行事となっている日本海外ツアーオペレーター協会（OTOA）の新年会が2025年1月8日に開催された。新年会の開催は、コロナ禍を経て5年ぶり。

冒頭のあいさつにたったOTOA会長の大畑貴彦氏は、2024年を振り返り、観光需要の回復でインバウンドが活況の一方で日本人の海外旅行の回復が遅れている点を懸念。各国との交流促進は、インバウンドとアウトバウンドの双方向で活性化させることが重要であるとを改めて強調した。

OTOA会長の大畑貴彦氏

また、大畑氏は海外のサプライヤーからの仕入れが円安などの影響で大幅に増加し、支払いも先々のデポジットの要求や支払いタームが大きく変化していることを説明。日本旅行業協会（JATA）の協力のもとに、JATA会員各社に支払い早期化を訴えてきたが、その理解がすすみ、成果が出始めていることを紹介した。そして、こうした動きが、今年も継続することに期待し、関係各社に協力を訴えた。

新年会には、同会会員のほか、観光行政機関、45か国の大使館・政府観光局、旅行会社などのトップらが集い、回復が遅れている海外旅行の意義を改めて確認。復活に向けた取り組みを強化していく方向性で一致した。

来賓としてあいさつにたった観光庁審議官の鈴木貴典氏。観光庁として、海外修学旅行など日本人の海外旅行の促進に注力する方針を語った。

日本旅行業協会会長の髙橋広行氏。伸び悩んでいる海外旅行が、昨今は着実に回復期に入っていることに触れ、「今年は、完全復活を目指す」と意欲を示した。