ネット炎上・風評被害対策の実態調査2015、約半数の企業は書き込みを定期的にチェック　－アディッシュ

投稿モニタリングやソーシャルアプリサポートを行うアディッシュは、「2015年ネットの書き込み炎上・風評被害対策の事態調査」を実施した。

これによると、53％の企業が自社に関する書き込みを定期的にチェックし、51％の企業がソーシャルメディアポリシー・ガイドラインを制定。従業員に対するリテラシー研修やリスク対策の社内体制構築など、多くの企業で何らかのソーシャルリスク対策を行なっていることが判明した。

アディッシュ調査資料より

業種別では、小売・飲食業界の意識が高く、例えばソーシャルメディアポリシー・ガイドラインを制定している企業は70％、自社の書き込みチェックは89％と、全体平均を大きく上回る。これについてアディッシュでは、近年は特に食品メーカーや小売・飲食店でのインターネットの炎上が増えていることを受け、感度が高まっているとしている。

そのため、リスクのある書き込みへの対応については、「社内の担当部署に情報共有」の対応は全体で84％と多くの企業で行なっているが、これに加えて、「同様のクレームがある場合、商品やサービスの改善を検討」、「静観後、同様の投稿の有無を確認」との回答は、全体が30％台だったのに対し、小売り・飲食業界はそれぞれ70％となっており、高い意識をもって対策を行なっていることがうかがえる。詳細はアディッシュが発表した調査結果へ。

アディッシュ調査資料より