第7波でも若い世代は旅行意欲が向上、一方で男性シニアは慎重姿勢、行動判断は国よりも「自分の意志で」が多勢に

JTB総合研究所（JTB総研）は、新型コロナウイルス感染拡大による心の変化や旅行に対する意識調査を実施した。この調査は2020年2月から定点で実施しているもので、今回で12回目。感染拡大が第7波に入った2022年7月19日～24日に実施した。

調査結果によると、「今後1年以内に国内旅行を予定・検討している人」は41.1％で、前回（3月調査）から1.9ポイントの微増。男女20代（51.1％、55.0％）を筆頭に若い世代ほど前回よりも増加しているが、男性60歳以上（38.7％）は5.7ポイントも減少しており、高齢者らへの移動自粛要請などを踏まえ、旅行に慎重な姿勢が見られた。

発表資料より

直近で国内旅行を予約・検討している人の旅行実施時期は「2022年8～9月」が52.7％、「同10～12月」は32.9％。夏休み前に予約した人は47.3％で、そのうち85.7％が変更やキャンセルをせず、「予約した内容で実施予定」と回答した。旅行先では、居住地域内の旅行が「北海道」「関東」「中部」「関西」「中国・四国」で増加。前回調査時は減少傾向となった域内旅行が、今回は県民割・ブロック割などの需要喚起策と感染再拡大によって、再び増加傾向に転じたようだ。

直近の旅行の予約や検討をする際の感染防止対策への意識については、「意識した／意識している」人が85.0％で、前回より6.2ポイント増加。具体的には「少人数や身近な人だけの旅行にする」（41.1％）、「土日祝日など、込みあう時間帯や日にちは避ける」（34.4％）、「都市部よりも人の少ない自然が多い場所を選ぶ」（33.4％）が上位で、旅行の同行者や行き先などで調整する傾向が多かった。

また、コロナ禍における行動の判断についての設問では、「感染対策に関する情報は必要だが、国が細かく決めるよりも自分の意志や判断で行動したい」という考えに近い人（33.9％）が、「感染対策は、自由が制限されても、国が細かく決めてくれたほうが行動しやすい」という考えに近い人（30.7％）よりも、3.2ポイント多かった。

発表資料より

宿泊施設、飲食店選びで重視することは

国内の宿泊施設を選ぶ際に重視することでは、前回調査と同様に「消毒やマスク着用などの衛生管理が徹底されていること」（32.2％）が最多に。続いて、「個室で食事ができること」（21.5%）、「館内（ロビーや脱衣所など）で三密を避ける取り組みを徹底していること」（21.2％）、「感染症などによるキャンセルの場合、キャンセル料がかからないこと」（20.7％）となった。

外食時の飲食店選びで重視することでも、「混雑していないエリアにある」、「個室を利用できる」、「テラス席を利用できる」が前回調査よりも増加。感染症対策として広がった混雑回避、個室や貸切の利用ニーズが今後も定着していく可能性があるとみている。

なお、宿泊施設を選ぶ際に重視することでは「海外からの団体客を受け入れていない施設であること」（12.4%）が前回から1.2ポイント増加した。