不動産業大手のJLL(ジョーンズ ラング ラサール)は、日本におけるホテル資産の取引状況に関する調査を実施した。それによると、2014年に取引されたホテル数は過去最高の101ホテルとなり、2007年のリーマンショック前のピークを超えることが明らかになった。
売買取引対象となったホテル数の遷移は以下のとおり。
取引金額では、ピークとなった2007年の実績や2013年に行われた大型ホテル取引の実績値には及ばないと推測される一方で、ホテル資産の流動性が上昇した点が特徴。特に中小規模の物件が多数取引されたほか、複数のホテル資産がポートフォリオとして一括売却されるケース、利益確定目的でホテル資産を売却するケースなども複数みられた。
さらに同社では、2014年の特徴としてホテル資産の買主属性にも注目できると分析。日系の買主(J-REIT、不動産会社、ホテル運営会社、不動産ファンド、事業会社など)が全取引数の76%を占めたほか、日系・外資系を問わず不動産ファンドによる取引も積極的に行われる様子がみられたとしている。
(トラベルボイス編集部)