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2021年の世界の旅行収入は前年比50%増、2023年以降に本格回復、2025年には2019年比で約23%増加し、過去最高に達する予測。ITBベルリンが最新の調査結果を発表。

欧州最大の旅行会社TUIは、現地ツアーやアクティビティの販売を強化。チャットなどを通じて、個人のニーズに合わせた体験を提供していく。無料でキャンセルすることが可能なコンテンツも用意。TUIでは、2023年には2019年に記録した過去最高の取扱高を超えると予測している。

情報社会の新たな観光である「メタ観光」の実現と普及を目指し、メタ観光推進機構が設立された。代表理事は、元トリップアドバイザー代表取締役で現在グッドイートカンパニー取締役CSOの牧野友衛氏。

マイクロソフトなど13社/団体が共同で「ワクチン接種認証プログラム(VCI)」の開発している。VCIは共通基準と相互運用機能を持ち、他のデジタル健康パスとの互換性も保証するもの。「フォーカスワイヤ」が解説。

国土交通省はJR東日本の「羽田空港アクセス線」に関する第1種鉄道事業申請を許可した。都心と羽田空港の地下に建設する羽田空港新駅をダイレクトで結ぶ。

日本政府観光局（JNTO）によると、2020年の訪日外国人旅行者数は前年比87％減の411万人。直近10年の推移グラフも掲載。

日本政府観光局（JNTO）が発表した2020年の日本人出国者数は84％減の317万人。OAGの航空データも発表。

ユーロモニター社が「2021年世界の消費者トレンドTOP10」を発表。10のトレンドすべてが新型コロナの影響で新しく生まれるもの。安全至上主義、フィジタルリアリティの導入、アウトドアへの対応が不可欠に。

国際民間航空機関(ICAO)が、2021年の航空旅行の需要予測。最も楽観的なシナリオでは、今年6月までに2019年比で71%まで回復。悲観的シナリオでは49%。2020年の旅客数は前年比60%減の18億人。航空会社の損害額は3700億ドル(約38兆4000億円)に。

コロナ禍で日通旅行が3月31日で営業を終了する。親会社である日本通運は、コア事業に集中。4月以降の旅行の新規予約を終了。3月31日までに出発、手配完了の旅行については、同社が担当する。

新型コロナの影響で「さっぽろ雪まつり」の会場展開が中止、オンライン形式で開催へ。雪まつりの文化や札幌の冬の魅力を国内外に広く発信し、将来の誘客につなげる。

リモートワークが一般的になりつつある今、注目されているのが「ワーケーション」や「ブレジャー」。トラベルボイスが、各国のワーケーション事情を分析。事例とともに考察をまとめた。

ANAグループが海外から日本への帰国者向けに「ご帰国あんしんサービス」サイトを開設。水際対策の一環で帰国者が14日間の公共交通機関不使用や待機などを求められるなか、情報提供を強化する。

羽田イノベーションシティで、新たなスマートシティ実現に向けたアイデアソンが開催されるのに伴い、ビジネスアイデアを募集。スマートツーリズムもテーマのひとつに。

ひらまつは「THE HIRAMATSU 軽井沢 御代田」を3月16日に開業する。コンシェルジュ、屋外での食事など新たな試みを取り入れ、ブランドのフラッグシップホテルに位置づける。

阪急阪神ホテルズは、東京など1都2府8県への緊急事態宣言の発出を受け、一部直営ホテルやレストランを臨時休業すると発表した。予約済みの旅行者には近隣の代替ホテルを案内する。

熊本地震から復興途上でコロナ禍に襲われた阿蘇。地元ガイドはそれでも前を向く。2020年7月にはツアーガイド管理をシステム化し、ガイド管理を効率化した。ガイドプログラムをさらに拡充することでエコツーリズムを発展させていく考えだ。その取り組みとガイドにかける思いを取材した。

2020年11月の大手47社の総取扱額は前年同月比56％減の1988億円。GoTo効果で国内旅行は26％減にまで回復。特に、パッケージツアーは14カ月ぶりのプラスとなった。

トリップアドバイザーが複数テック企業と共同で、ソーシャルディスタンスに役立つ新ツール「Crowdfree.me（クラウドフリー・ミー）」を開発。米国内都市の混雑状況をヒートマップで表示。

トリバゴが、ドイツの拠点のスタートアップのOTAを買収。今後、週末の小旅行に特化したプラットフォーム「ウィークエンド・ドットコム」を傘下に収めることになる。