国土交通省はこのほど、2018年度第2四半期(2018年4月~6月)の特定本邦航空事業者・航空輸送サービスに係る情報公開をおこなった。それによると、本邦12社の平均遅延率(出発予定時刻よりも15分を超えて出発した便が対象)は前年度と比較して0.16ポイント悪化して8.07%に。欠航率は0.12ポイント改善して0.52%となった。
2018年4月~6月に遅延が最も多かった航空会社は、春秋航空日本(SJO)が24.02%。機材繰りによる遅延が16.76%を占めた。次いで、日本トランスオーシャン(JTA)が15.19%、バニラ・エア(VNL)が14.41%。遅延が最も少ないのは今期もスカイマーク(SKY)で4.48%。大手では、日本航空(JAL)が7.0%、全日空(ANA)が7.87%だった。
一方、欠航がもっとも多かった航空会社も春秋航空日本(SJO)で1.65%。最大の要因は機材繰りで0.82%を占めた。そのほか欠航が多い順に、ジェットスター・ジャパン(JJP)が1.44%、AIRDO(ADO)が0.88%。そのほか、日本航空(JAL)は0.61%、全日空(ANA)は0.46%だった。欠航率の最少は、日本トランスオーシャン(JTA)の0.08%だった。
国土交通省による「特定本邦航空事業者航空輸送サービスに係る情報公開」は、透明性をもって航空会社間の競争状況を確認すると同時に、「航空利用者による自由かつ的確な航空輸送サービスの選択を可能にする」ことを目的に4半期毎に発表。また、比較については「対象となっている路線が各航空会社によって異なっており、路線毎・季節毎に欠航・遅延の特性が異なることから、単純な比較には適さない」としている。
情報公開対象となっている特定本邦事業者は、日本航空(JAL、ジェイエア、北海道エアシステム)〔JAL〕、全日空(ANA、ANAウィングス)〔ANA〕、日本トランスオーシャン航空〔JTA〕、スカイマーク〔SKY〕、AIRDO〔ADO〕、ソラシドエア〔SNJ〕、スターフライヤー〔SFJ〕、ピーチ・アビエーション〔APJ〕、ジェットスター・ジャパン〔JJP〕、バニラ・エア〔VNL〕、春秋航空日本〔SJO〕、エアアジア・ジャパン〔WAJ〕。エアジャパンは、2017年10月29から運航を開始した。