日本旅行業協会（JATA）と日本外航客船協会（JOPA）、日本国際クルーズ協議会（JICC）および国内・海外のクルーズ会社11社は、2023年11月1日から「今こそクルーズ！キャンペーン」を実施する。日本発着クルーズや海外でのクルーズなど様々な商品が復活し、クルーズ旅行の気運が上がりつつあるタイミングでクルーズ業界と旅行業界が一丸となって販売を強化。日本市場のクルーズ復活と若年層を中心とする新顧客の開拓を図る。
キャンペーンでは、参加する11船社指定のクルーズ旅行に予約をし、旅行を参加した人の中から抽選で5組10名に、次回のクルーズ旅行で利用できる旅行券（1人10万円・計100万円分）を提供。旅行予約後、キャンペーンサイトからクルーズへの期待や思い出などを込めた写真やメッセージを投稿することを条件とする。また、Wキャンペーンとして写真やメッセージの投稿から優秀作品を選出し、船内特別見学会への招待やオリジナルグッズをプレゼントする。
海外クルーズ会社が日本市場の復活に期待
JATAとJOPA、国内のクルーズ会社は2022年、国内クルーズを対象にした同様のキャンペーンを実施したが、海外のクルーズ会社が共同で展開するのは初めてのこと。
JATA副会長の酒井淳氏（阪急交通社代表取締役社長）は、2023年5月におこなわれた水際制限の完全撤廃と感染症分類引き下げによって、日本でも国際クルーズが本格再開したことを紹介しつつ、「まだまだ復活は道半ば」と現状を説明。ただし、徐々に回復は進んでおり、JOPA副会長の上野友督氏（商船三井クルーズ代表取締役社長）は、「下半期はコロナ前の水準まで戻ってきている」という。
海外のクルーズ会社を中心に構成するJICCの会長・堀川悟氏（カーニバル・ジャパン代表取締役社長）は、日本の国際クルーズの再開が世界の動きから遅れるなか、JICCの会員各社は日本が配船計画から外されないよう、本社の上層部に理解を求め、再開後の可能性の高さを訴えてきたことを説明。今回のキャンペーンには各社の本社が賛同し、日本市場の復活を強く期待していることを話した。
JATAで海外旅行を推進するアウトバウンド促進協議会（JOTC）クルーズ旅行推進部会部会長の松浦賢太郎氏は、国際クルーズが再開できなかった昨年1年間にわたり、同部会で議論を交わしたことで「旅行会社、船会社の各社が、日本市場を早期復活させる重要性を感じていることが分かった」と述べ、「コロナ禍で最も影響を受けた業界の一つであるクルーズが、一致団結して復活するストーリーを見届けてほしい」と訴えた。
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