矢野経済研究所は、2013年のブライダル関連市場規模は前年比横ばいの2兆6060億円の見込みと発表した。これは、同社の調査結果をまとめた「2014年版ブライダル産業年鑑」のサマリーとして公表したもの。調査対象は挙式披露宴・披露パーティ、新婚家具、新婚旅行、ブライダルジュエリー、結納式・結納品、結婚情報サービスの主要6分野。ブライダル関連市場は2008年の2兆8021億円から4年連続の縮小傾向にあったが、2013年に歯止めがかかった。
このうち、国内で手配された海外挙式事業の売上を含む挙式披露宴・披露パーティ市場は0.8%増の1兆4400億円で、この微増が2013年の市場の一服感に功を奏した。高級価格帯の婚礼を運営する有力ホテルや式場、ゲストハウスは付加価値のある商品の強化で1組当たりの単価は上昇傾向にあるという。一方、200~300万円の中価格帯の会場は全般的に苦戦。これについて、この価格帯を志向する客層で「なし婚」やリゾート挙式、少人数の会食に対する志向が高まっていると指摘する。
また、来館者数の低下も課題とする。婚礼検討者の会場見学件数は以前の平均5、6件から平均2、3件に絞り込む傾向が見られるという。
2014年については、消費増税があるものの、大きな影響はないと予想。ブライダル市場全体の規模はほぼ前年並みとなる0.2%減の2兆6000億円、挙式披露宴・披露パーティ市場は0.7%減の1兆4300億円と予測する。