KNT-CT連結決算、2018年度は増収減益、海外旅行は回復基調で好調も国内旅行が前年割れ

KNT-CTホールディングスが発表した2018年3月期の連結業績（2018年4月1日～2019年3月31日）は、売上高が前年比1.6％増の4118億2100万円、営業利益が20.3％減の25億3200万円、経常利益が15.2％減の28億3400万円で、当期純利益は9.5％減の12億7900万円となった。

今期は海外旅行で中国や韓国、欧州方面も回復基調となり、売上高は前年比7.1％増の1623億6900万円と堅調に推移。一方、国内旅行は地震や豪雨、台風など多発した自然災害の影響と、特に個人旅行でメイトの宿泊商品等が振るわず、売上高は3.1％減の2323億1000万円と前年割れとなった。

訪日旅行では海外OTAとの提携拡大による個人旅行の拡大や、ラグビーW杯2019や東京オリンピックの事前合宿といったイベントや国際会議の獲得に努め、前年比23.8％増の171億4100万円となった。

売上高は2018年11月8日の業績予想を下回ったが、営業利益と経常利益はツアー催行率の改善やコスト削減などに努め、予想を上回った。ただし、個人旅行事業のソフトウェア等について15億6600万円を減損損失として特別損失に計上したため、純利益は業績予想から3割減となった。

2019年度の連結業績については、売上高4225億円、営業利益30億円、経常利益32億円、当期純利益18億6000万円を見込む。19年度も個人旅行事業の再構築と団体旅行事業の拡大強化を推進する方針で、特に個人旅行では近畿日本ツーリストとクラブツーリズムの双方で商品造成改革を実施。各地の自治体、観光協会、DMOとの連携のもと、着地型商品へシフトする。

また、販売においても2019年秋に、近畿日本ツーリストとクラブツーリズムのウェブサイトを改修。相互のサイトから商品を検索して購入できる仕組みを構築する一方で、ウェブ商品の造成期間も大幅に短縮するシステムを導入し、商品数を拡大する。