アジア12都市の暮らし実態、可処分所得トップはシンガポール、中国・ベトナム・タイは「共稼ぎ」が95％以上　―日本総研

日本総合研究所はこのほどアジア主要9か国・12都市で、20代から40代までの中間層を対象とする生活実態調査を行った。それによると、シンガポールと東京は、6割以上の世帯が可処分所得（税引き前）2万5000USドル以上。中国3都市（上海、北京、広州）では5割以上が1万5000～3万5000USドルの範囲に集中する様子がみられた。

一方、インド（ムンバイ、デリー）、ベトナム（ホーチミン、ハノイ）、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラでは半数以上の世帯年収が5000～1万5000USドルとなっている。

各都市の世帯可処分所得の分布は以下のとおり。

日本総合研究所：発表資料より

同居者数をみると、東京は1人暮らしが30％で最も多く、その他のアジア12都市の1人暮らし世帯はすべて4％以下となった。一方、中国3都市ではいずれも3名同居が約6割。それ以外の都市では、5人以上の同居が3割超となった。その内訳をみると、マニラやジャカルタでは住み込み手伝いのいる世帯が約2割。また、インドやベトナム、バンコク、シンガポール、マニラは過半数以上が親と同居していることが分かった。

また、夫婦共働きの世帯は東京が最低で54％。それ以外の12都市で75％が共働きだったほか、特に中国、ベトナム、タイ（バンコク）では95％以上のほぼすべての既婚者が共働きであることも判明した。

この調査は2015年10月に実施したもの。対象となった国と都市は、日本（東京）、中国（上海、北京、広州）、インド（ムンバイ、デリー）、シンガポール、マレーシア（クアラルンプール、スランゴール州含む）、タイ（バンコク）、インドネシア（ジャカルタ）、ベトナム（ホーチミン、ハノイ）、フィリピン（マニラ）。調査対象者は中間層（世帯年間可処分所得5000～3万5000USドル）以上で20～40代の消費者男女、合計7089名。

調査結果の詳細は以下まで。

• 「2015年度　アジア主要都市コンシューマインサイト比較調査」結果概要（PDFファイル）