共立総合研究所が実施した「第16回主婦の消費行動に関するアンケート」で、2013年の景気について「良くなった」(11.2%)との回答は、前年よりも10.5ポイント上昇。「悪くなった」(14.1%)は32.0ポイント低下し、主婦の景況感が改善していることが判明した。ただし、物価についても「高くなった」(60.9%)が31.9ポイント上昇。家計の収入は「増えた」(11.6%)が2.1ポイント低下し、収入は改善していないまま家計の支出は「増えた」(63.6%)が2.3ポイント上昇している。
支出が増えたのは、「食費」(40.0%)、「光熱・水道費」(39.0%)、「交通・通信費」(32.2%)など生活費にかかる値上げが多い項目。一方、支出が減った項目は「レジャー費」(33.3%)がトップ。次いで「外食費」(26.0%)、「衣料費」(23.3%)が続く。上位3品目に変更はないものの、回答率はレジャー費が前年より1.0ポイント減など減少しており、調査結果では長年の節約で支出を減らす余地が少なくなってきていると推察している。
また、1商品10万円以上の高額商品では、2年連続で「国内旅行」(37.4%、2.5ポイント増)がトップ。一方、「海外旅行」(16.4%、2.6ポイント減)は4番目で回答率も減少しており、調査結果では円高から円安進行に転換したことで、国内旅行へのシフトが明確に表れていると指摘している。
調査は2013年11月21日~21日まで、大垣共立銀行本店(東京・大阪除く)に来訪した主婦791名に用紙を配布して実施。有効回答巣は775名。