日本政府観光局(JNTO)発表による2015年1年間の訪日外国人数(推計)を東アジア4か国(韓国、中国、台湾、香港)でみると、いずれも過去の最高記録を更新。特に中国は対前年107.3%増の499万3800人で伸び率・人数双方で顕著な伸びを示した。韓国は45.3%増の400万2100人で初の400万人台を達成し、2013年以来2年ぶりに台湾を超える勢いを見せた。台湾は29.9%増の367万7100人で初の300万人台乗せ、香港は昨年の伸び率(24.1%増)から大幅に回復して64.6%増を記録、初の100万人台(152万4300人)となった。4市場合計で訪日外国人数全体の7割を占めている。
2006年から2015年まで、直近10年間の東アジア4か国の訪日外国人数推移は以下のとおり。
なお、今回の年計は2015年12月の推計値発表に伴うもの。2015年12月は、韓国が前年比53.4%増の41万5700人、中国が82.7%増の34万7100人、台湾が25.4%増の26万5800人、香港が48.2%増の15万7400人。4市場すべてが12月として過去の記録を更新したほか、韓国は単月でも過去最高を記録し、今年1月以来11か月ぶりで中国の人数を超えた。
2015年1月~12月までの推移は以下のとおり。
2015年通年の状況としてJNTOは、韓国では5月に発生した中東呼吸器症候群(MERS)感染の影響で伸び率が抑えられたが訪日旅行促進の効果もあってその後徐々に回復。特に関西や九州、沖縄方面が人気でLCCを中心とする航空路線の拡充も寄与したとしている。中国については比較的安定していた日中関係や免税制度の拡充、円安など中国経済の成長に伴って旅行需要が増加。クルーズ船寄港数の大幅増加による輸送力拡充に加え航空路線拡充も需要の下支えとなった。
台湾ではLCCを中心とした就航やピーク期に合わせたチャーター便運航などが奏功。香港では、航空路線の拡充や円安傾向の継続により訪日旅行の割安感が浸透し、個人旅行を中心にリピーターに向けた地方各地のプロモーションが寄与したとしている。
(トラベルボイス編集部)