日本旅行、2015年度は減収減益も黒字確保、海外旅行の需要減が大きな要素に

日本旅行の2015年12月期（2015年1月1日～12月31日）の連結業績は、営業収益が前年比2.6％減の528万7700万円、営業利益が14.2％減の13億7400万円、経常利益が8.5％減の22億8700万円で、当期純利益は28.9％減の10億3100万円となった。

個別決算では、販売高は前年同の4170億2600万円で営業収益は2％減の452億8700万円、営業利益は33.0％減の4億2400万円、経常利益は35.9％減の10億9900万円、当期純利益は70.0％減の3億2400万円となった。

単体の営業状況では、国内旅行は販売高が4.9％増の2643億750万円、営業収益は5.7％増の295億2300万円。JR券や国内航空券の単品販売は直販化の進展で前年割れとなったが、その他の企画商品や団体旅行は前年を上回った。企画商品ではJRとの連携やインターネット専用商品の拡充を推進。団体旅行では中核分野とする教育旅行、MICE、BTM、インバウンドへのシフトといったビジネスモデル転換と、ターゲット拡大施策が奏功した。

国際旅行も、販売高が37.1％増の289億3900万円、営業収益は35.2％増の38億5400万円と2ケタ増のプラス推移。急増するインバウンド需要を、OTAを含む海外エージェントとの連携強化やFIT化への対応商品の拡充等で取り込んだ。

しかし、海外旅行が年初からのテロ事件や円安基調に加え、11月のパリ同時テロの影響も加わり、需要が大幅に低迷。販売高は13.9％減の1235億7300万円、営業収益は24.6％減の109億6200万円となった。

2016年12月期の連結業績予想については、営業収益が547億円、営業利益が10億7000万円、経常利益が18億2000万円、当期純利益は8億6000万円とした。