JTBは来年2018年の旅行動向見通しを発表した。それによると、来年の訪日外国人数は前年比12.3％増の推計3200万人、日本人の総旅行のべ人数は前年比1.8％増の推計3億2940万人と予測。そのうち国内旅行人数は1.8％増の3億1120万人、海外旅行者数は1.7％増の1820万人。日本人の平均旅行回数は0.05回増の2.63回を予測した。
また、2018年の旅行総消費額は0.9％増の15兆2200億円。そのうち国内旅行消費額が0.4％増の10兆8000億円、海外旅行消費額が2.1％増の4兆4200億円。国内旅行の平均消費額は1.4％減の3万4700円、海外旅行平均消費額は0.5％増の24万3100円となった。
JTBが推計した2017年の旅行動向見通しは以下のとおり。
JTB：報道資料より消費者アンケートでは、今後一年間の総旅行支出を「増やしたい」割合は前年比3.0ポイント減の13.9％、「現状維持」が0.3ポイント増の56.7％、「減らしたい」が2.6ポイント増の29.4％。昨年は「増やしたい」が増加、「減らしたい」が減少傾向にあった状況と反転する結果に。
また、今後の旅行回数では、国内旅行は「現状維持」が昨年同様66.5％で最多。年代別では、15歳から29歳までの若い世代で「回数が増える」割合が多くなる一方、60歳以上のシニア世代は「回数は減る」が前年比1.5ポイント増の23.1％になった。
これらの結果により、2018年の国内旅行は休暇取得の促進効果や経済状況の改善により旅行人数の拡大が見込まれるものの、節約志向や安価な交通手段としてのLCCの定着、安く旅行する選択肢が増えることなどが平均消費額は微減となると予測。また、シニア世代の旅行意欲が少ないことが、単価を引き下げる要因のひとつになるとみている。
一方、海外旅行では、今年は燃油サーチャージが復活したものの、その影響は限定的であると予測。方面別では、アジアが5.7％増、欧州が7.9％増。欧州や北米などの路線拡大などの動きもみられる反面、2018年も基本的にはアジア中心の「近距離シフト」傾向が続くとみている。
訪日旅行については、各種交通機関のインフラ拡充やデジタルマーケティングの導入、欧米などの富裕層向けの環境整備などが進み、2018年も順調に増加する見通し。ただし、2017年に大きな伸びを見せた韓国が落ち着く傾向などを踏まえ、旅行者数は前年比12.3％増の3200万人と予想した。
この調査は、JTBが「1泊以上」の日本人旅行と訪日外国人旅行について、各種経済動向や消費者行動調査、運輸・観光関連データ、JTBグループのアンケート調査などをもとに分析・推計したもの。アンケートの対象は、国内15歳から79歳までの男女1200名、実施時期は2017年11月2日から11月14日まで。
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