JTB総研、2019年の訪日旅行者数を3350万人と予測、ラグビーW杯効果で欧米豪市場が拡大、アジアの伸びは鈍化

JTB総合研究所はこのほど、調査レポート「データで見る訪日インバウンド市場トレンド」を発表した。海外の主要6市場（中国、韓国、台湾、香港、欧米島）と国内8地域（北海道、東北、関東、中部、近畿、中四国、九州、沖縄）別に訪日旅行マーケットの現状と今後の見通しをまとめたもの。内容は、訪日旅行者全体の動向や市場別にみた動向、2019年の予測などが中心となっている。

同研究所はレポートのなかで、2019年の訪日旅行者数は前年比7.4％増の3350万人と予想。2019年上期は前年の自然災害の影響が残ったことなどを理由に、韓国や台湾、香港の伸びがマイナスで推移。中国やタイも伸び率の上昇率が鈍化したとする。その一方で、下期はアジア4市場の伸びが回復するほか、ラグビーワールドカップの開催が欧米豪の旅行者増につながる見通しも示唆。結果、2019年は昨年の伸び率（8.7％増）を下回るながらも、231万人（7.4％）増に至ると分析している。

JTB総合研究所：発表資料より

JTB総合研究所：発表資料より

このレポートは世界の航空データを扱うOAG（OAG Aviation Worldwide）や太平洋アジア観光協会（PATA：Pacific Asia Travel Association）と連携して作成したもの。資料は、以下から無料でダウンロードできる。