デジタル・テクノロジー

旅行産業が目指すべき、世界レベルのカスタマーエクスペリエンスとは何か。IoTや新たなテクノロジーが旅行関連サービスに与える大変革と戦略の在り方について、専門家が語る海外コラムを紹介。

JTB、会津電力、NTTドコモの3社は、AI運行バスを活用した「モビリティ・シェア事業」の実証実験を会津若松市内で今年3月下旬から実施。「観光客と生活者の双方が利用できるシェアリング交通」を目指す。

ヤフーの子会社で新規事業開拓を行うZコーポレーションはシェアサイクルプラットフォーム「HELLO CYCLING」を展開するOpenStreetに資本参加。シェアサイクル事業に本格参入する。

ヤフーが地図アプリにAR（拡張現実）活用のナビゲーション導入。画面に映し出した実際の景色に、ルートを示す看板や矢印を重ねて表示し、立体的に案内。

クレジット取引セキュリティ対策協議会が、クレジットカード取引におけるセキュリティ対策の強化に向けた実行計画を策定。なりすましなどによる不正利用被害も分析。

スマートフォンからのネット利用者数がPCのピーク時を超えるように。今後は成長率が鈍化し、アプリなどサービス提供者間の競争激化も。

ホテル予約システム企業のダイナテックが、クレジットカード不要の決済サービス「Paidy」を運営するエクスチェンジコーポレーションと業務提携。宿泊施設への導入サービスを開始。

Airbnbは2018年中に、「体験」プラットフォームのサービスを拡充。提供エリアをイースター島やタスマニアなどを含む1,000都市に拡大するほか、ソーシャルダイニングなど新カテゴリーも追加する。

小田急電鉄は新型ロマンスカーGSEのデビューに合わせ、新宿西口に期間限定カフェをオープン。VRで新型車両の乗車を疑似体験できるコーナーも設置。

NTTドコモが先端テクノロジーでスポーツを楽しむ未来型施設を期間限定オープン。国内外で導入進む「スマートスタジアム」体験も可能。

マイクロソフトが企業におけるデジタルトランスフォーメーション（デジタル変革）の現状を調査。2021年までに国内総生産の約5割がデジタル製品・サービスが占める展望が発表。

JTB は、ナビタイムジャパンと日本マイクロソフトとの共同で訪日外国人旅行者向けスマートフォンアプリ「JAPAN Trip Navigator」の提供を開始。AIを活用したAssitant機能で「寄り添うサービス」を実現。今後はタビナカサービスの拡充も。

グーグルがこのほど、ホテルや航空券検索のモバイル対応強化を発表。狭い画面でも検索や予約をしやすいように機能を拡充していく方針を明らかにした。

エイチ・アイ・エスが台湾の現地ツアー予約プラットフォームKKdayに出資。KKdayは東南アジアと北東アジア市場を継続して開発していくほか、 中国大陸とヨーロッパの旅行市場の開拓を進めていく。

宿泊施設向け予約管理サービスを提供している手間いらずは、同社の予約管理システム「TEMAIRAZU」でインバウンドオペレーターと連携。同システムの利用宿泊施設にとって、訪日外国人の集客に手助けに

宿泊施設の予約・販売管理システム「TL-リンカーン」を提供するシーナッツは、「TL-リンカーン」に登録された残室や料金を宿泊施設の公式ホームページと連携して予約システムを構築できるインターフェイス「TLブッキング」をリリース

タクシー会社6社、ソニー、ソニーペイメントサービスは、ソニーが持つ人工知能（AI）技術を活用した配車サービス事業の新会社を2018年春に設立することを目指す。

無料スマホレンタル「handy」が、自治体やDMOにもたらす効果とは何か？　このほど連携を開始した神奈川県での展開や、同社ならではの取り組みを聞いた。

Creative Office Harukaが、国内各地の優れた光景を360度パノラマVR映像で閲覧できるサービス「Japan VRツアー」を開始。コンテンツのライセンス利用も可能に。

エイチ・アイ・エス(H.I.S.)と日本通信は15日、格安SIMを中心とした多角的な通信サービスを提供する合弁会社「H.I.S.モバイル」を設立。国内向け格安SIMを先行販売を開始し、今年5月には海外向け格安SIMもローンチする予定。