日本旅行業協会(JATA)の旅行市場動向調査(2014年3月期)によると、2014年1月~3月の海外旅行全般の業況感は-26となり、3か月前よりも7ポイント悪化した。業況感は右肩上がりに上昇し、前期調査時は-15に上向く見通しとなっていたが、実際は3期連続の改善にはならなかった。業態別では前期に+22とプラスに転じた海外旅行系旅行会社も-10となり、すべての業態でマイナスとなっている。
方面別では、ハワイが+2(4ポイント増)と唯一プラスに転化。また、シーズンを迎えたオセアニアが—37(9ポイント増)と上昇した以外は、悪化または前期並みで推移。中国は-78で前期と同水準、韓国は-75で2ポイント減とわずかに悪化した。
一方、顧客層別では卒業旅行シーズンを反映し、学生が-36(12ポイント増)と大きく上向いた。しかし、それ以外は総じて減少しており、特にインセンティブの-39(9ポイント減)、商用・視察の-16(8ポイント減)が目立つ。
ただし、3か月後は-16で改善を見込む。方面別ではハワイが-4(6ポイント減)の見通しとなり、いずれもプラス転化はないものの、ヨーロッパが-7(3ポイント増)、アメリカ・カナダが-25(2ポイント増)など、微増だが上向き傾向となっている。顧客層別でも学生が-51(15ポイント減)と減少するものの、ファミリーは-29(9ポイント増)と大きな伸びが予想されるほか、インセンティブが-29(10ポイント増)などの回復も見込まれている。
同調査は2014年2月3日~2月19日まで、JATA会員各社の経営者などを対象にインターネットで実施。589社のうち314社から回答があった。