動画広告の市場が300億円規模に成長、28%はスマホ向け　―サイバーエージェント調査

インターネット広告事業を行うサイバーエージェントと市場調査企業のシード・プランニングは共同で、国内動画広告の市場動向に関する調査結果を発表した。それによると、2014年の動画広告市場規模は2013年と比較して約2倍の311億円、2017年には約5.6倍の880億円規模に至ると予測。そのなかでスマートフォン向け動画広告市場の全体に対するシェアは2014年は28%で2017年には52％まで伸長。スマホ向け動画広告の市場拡大がけん引役となって動画広告市場が本格的な成長期に入ったことを示す内容となった。（市場規模を示すグラフは下記に記載）

本調査は、2014年8月から9月までにわたり動画広告市場関係者へのヒアリングや両社が保有するデータの分析、公開情報の収集などを通じてとりまとめたもの。動画広告とは音声や映像を組み合わせて提供されている広告商品のことであり、ファイル形式がMP4ならびにMOVとなっているものを対象としている。

デバイス別・動画広告市場規模　（プレスリリースより）

▼動画広告市場推計（広告商品別）

広告商品別にみると、Youtubeなどで動画コンテンツの前後や間に表示される「インストリーム広告」の市場規模が2014年で全体の約8割、2017時点でも7割超でシェア自体には大きな逆転はないと予測。その一方で、テレビCM素材を持つ広告主を中心に提供される各種動画プロモーションやメディアのバナー広告枠を対象にした「インバナー広告」、テキストコンテンツ、ソーシャルメディアのフィード内に設置された広告枠を対象にした「インスクロール広告」など、きわめて多種多様な動画広告が積極展開される状況がみられる。また、スマートフォンなどPC以外のデバイス向けにも新たな商品も新たに開発されてゆくことが予想されるとする。

商品別・動画広告市場規模　（プレスリリースより）

▼動画広告市場の現状課題と今後

2014年現在、インターネット利用環境の充実に伴って多くの人がネット動画を視聴する機会が各段に増加。各種ホームページやソーシャルメディアなどで動画を通じたコミュニケーションも普及期にある。広告主による出稿は、テレビコマーシャルではリーチできない層を補完し、またCMとの相乗効果を狙った公告やプロモーションが急増している状態だ。

一方、今後は動画広告の効果測定指標や動画広告を配信するメディアそのものの充実、動画制作者の収益性が担保されるような仕組みづくりなど、今後の市場拡大を確実に支えるための課題も明確になっているとみられている。

（トラベルボイス編集部）