マーケティングリサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した「消費動向に関する調査」によると、昨年同時期の消費税増税前と比較して「給与所得」は5.6ポイント増、「自分で自由に使えるお金(おこづかい)」は1.3ポイント増と微増傾向にある反面、「高速道路の利用頻度」4.5ポイント減、「国内旅行の回数」は4.3ポイント減、「海外旅行の回数」2.6ポイント減などとなっており、増税前よりも旅行関連の出費は控えられている状況が明らかになった。
店舗・レジャー施設の利用状況では、「スーパーマーケット」「100円ショップ」の利用が10月時点で「増えた」との回答が「減った」よりも2ポイント程度上回っているものの、前年比ではそれぞれ6.1ポイント減、4.7ポイント減となっており上昇傾向には至っていない。2014年5月にいったん回復基調を見せた「遊園地・テーマパーク」の利用は今回またマイナスとなり前年比0.3ポイント減、「インターネットショッピング」の利用は前年比で7.2ポイント減、10月時点で8.8ポイントと過去最低を記録した。店舗・レジャー施設利用の対前年比較図は以下のとおり。
購入や利用を検討していたが増税後に再検討をした商品・サービスは、「PC」が8%で最も多く、次いで「冷蔵庫」「エアコン」「自動車」などが6%と並ぶ。「何年後に景気が良くなると思うか」という設問には「わからない」との回答が85.1%と大半を占めており、いまだ先行き不透明な景気状況のなかでは思い切った消費行動に出にくい心理をうかがう結果となった。
この調査は年に2回、現在の消費者の生活実態を所得・消費・行動などの視点から過去と比較するもの。今回の調査は2014年10月17日~19日の間インターネット上にて実施、全国47都道府県の20~69歳の男女1200名の回答を分析した。それぞれの利用頻度に対して「増えた」の回答割合から「減った」の回答を差し引いた結果を「ポイント(消費動向DI=Diffusion index)」として示している。
関連記事>>