アウンコンサルティングは、世界40カ国における携帯端末の利用状況として、スマホ所有率や機種、搭載されているOSをとりまとめた。それによると、日本ではスマートフォン所有率は54.7％で、韓国の73.0％、シンガポールの71.7%といったスマホ所有者が多い国と比べて2割程度の開きがみられた。また、使用OSでは30カ国でグーグルのAndroidがトップを占め 、9カ国がアップルのiOS、その他のOSが1カ国でトップシェアとなっており、圧倒的にAndroidが優勢となっている状況が明らかになった。
各国におけるOSの使用率上位2種をみると、日本ではグーグルのAndroidが53.7％でアップルのiOSが27.9％。韓国ではAndroidが88.7％でiOSが11.2％、台湾ではAndroidが82.7％でiOSが16.5％などとなっており、特にアジアでAndroidの優勢ぶりが際立つ結果となった。一方、iOSが多くのシェアを占める国としては、デンマークの62.4％を筆頭に、カナダの60.5％、オーストラリアの58.8％、アメリカの55.2％と続くが、トップシェアでも6割程度にとどまる状況がわかる。その他のOSでは、ノキアのSeries40がインドで18.9％、インドネシアで13.4％を占めるほか、エジプト、ナイジェリア、南アフリカといったアフリカ諸国でもAndroidとシェアを二分している。
使用されている機種をみると、日本では1位がアップル製のiPhoneやiPadが27.9％、富士通製の端末が2位で18.6％となっており、シェアとしてあまり大きな差が見られない結果となっている。また、日本以外ではサムソン製端末所有率が多く、韓国では58％、マレーシアで43.8％、香港で39.6％にランクされる状況。その他フランスでも36.1％、ドイツで48.9％など、アジア諸国のみならず欧米においてサムソンがシェアを確保する傾向が明確になった。
アジア、オセアニア、北米主要国の調査結果は以下のとおり。
プレスリリースより
プレスリリースより今回の調査は2014年10月に実施されたもので、対象はGDP上位40の国と地域、OECD加盟主要国を中心に抽出されたアジア16カ国、オセアニア2カ国、北アメリカ3カ国、南アメリカ2カ国、ヨーロッパ14カ国、アフリカ3カ国の計40カ国・地域。日本については2012年発表の総務省データ、2014年3月発表の内閣府消費者動向調査に基づいている。
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