カナダ観光局が日本人の若年層にアプローチ、デジタル活用で情報発信を強化

カナダ観光局（CTC）は、2017年までに日本人旅行者数を40万人とすることを目標に、若年層の需要喚起やデジタルマーケティングに注力していく方針だ。このほど、同局の新たな社長 兼CEOとして昨年12月に就任したデービッド・ゴールドスティーン氏（写真右）が来日。その方針と今後の戦略について語った。＊写真左：モリーン・ライリーCTC日本地区代表

就任から4か月、デービッド氏が渡航先として真っ先に日本を選んだ理由を「日本は最優先市場考えているから」と話す。2014年の日本人旅行者は前年比15％増の約26万人。これは、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスに続く世界5位のポジショニングで「日本人は景気にかかわらず安定して来てくれる国（デービット氏）」との認識だ。

2015年は日本／カナダ間の航空座席供給量が15％増加することから、同氏は「10％伸ばしたい」と意気込む。また、カナダ建国150周年で大きなイベントを控える2017年には40万人に引き上げたい考えだ。

大幅増加を目指す背景として、同氏はかつては60万人の日本人がカナダを訪れていた経緯を指摘。1996年のピーク時には約66万人がカナダを訪れている。こうしたことから、カナダの観光地としての魅力が日本人にフィットするものであるはずで、「いつか行きたい」から「今行きたい」という動きとなるプロモーションを展開する。

目標達成のためには、今後のプロモーションでは若年層の取込みとデジタルマーケティングに注力する方針。従来、日本からの旅行者はシニア層が主となってきたが、そこに加えて18歳から34歳の層にアプローチする。デービット氏は、「この世代に合った旅行素材が豊富なのがカナダの特徴」として、若いうちの来訪をリピートまでつなげていきたい考えだ。

そして、日本の若者を呼び込むために「ソーシャルメディア、インフルエンサーを駆使して情報を発信しつづける」と話す。カナダ観光局では、2015年5月から新たなウェブプロモーションとしてカナダの魅力をテーマに分けて提案する予定。そこでは、各種メディアとの連携、旅行各社の商品造成でも協力した展開を図り、実際の旅行者増加への誘導を図る。

デービット氏は、旅行会社の商品開発についても「革新的な商品造成に期待している」と話す。これまで主流となってきた西海岸、ナイアガラの滝、プリンスエドワード島などの定番商品から新たなデスティネーションを紹介していきたい考え。すでに東部のニューファンドランド島、オンタリオ州アルゴンキン州立公園でのハイキングなどに取り組む動きもでているが、さらにニッチな市場や旅行者のニーズにあった商品の開発に観光局として協力体制をとっていく。

（トラベルボイス編集部：山岡薫）