日本旅行業協会(JATA)の旅行市場動向調査(2016年6月期)で、2016年4月~6月の海外旅行の業況感は1ポイント後退し、-40となった。3か月前は-31と若干の回復を見込んでいたが、実際は停滞となった。
業態別では、海外旅行系旅行会社(-6)が12ポイント上昇したのを筆頭に、総合旅行会社(-63)、海外旅行ホールセラー(-48)が前回より数値をあげたが、インハウス(-40)が18ポイント下落。また、今期から対象となったネット系旅行会社は-50で最も低い数値をつけた。ただし、現況のコメントの中には「パッケージ商材で扱える座席数が少なく、個人旅行はOTAに流れている」との指摘もあった。
方面別ではハワイ(-1)が2ポイント上昇したほか、韓国(-54)が10ポイント上昇。テロの影響で3か月前に大幅に下落したヨーロッパは-64だが8ポイント回復した。3か月後、6か月後の見通しでは、欧州に関してはスペインやスイスの人気が上昇。また、中高年のグアム、台湾、ハワイ方面や、個人旅行のアジアビーチ、団体旅行のタイ、香港の人気が高まっているとのコメントが見られた。
客層別ではハネムーン(-37)、ファミリー(-42)が上昇傾向にあるが、学生(-59)が11ポイント減少。企業向けではインセンティブ(-29)、商用・視察(-14)も前回よりも数値をあげた。今期から対象になった一人旅は-34、教育旅行は-39となった。
調査は2016年5月25日~6月10日まで、JATA会員各社の経営者などを対象にインターネットで実施。548社のうち334社から回答があり、そのうち国内旅行の有効回答数は228社。