サステナブル意識の消費者調査、10代後半の4人に1人が「環境問題を知り、行動を変えた」、学校教育が大きく影響

ボストン コンサルティング グループは、日本全国の15歳から69歳までの消費者を対象に実施した「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」の調査結果を公表した。この調査は2021年2月に開始し、今回が9回目の実施となる。

その結果によると、「地球温暖化／気候変動問題を知って行動を変えた」と答えた割合を年代別に見ると、10代後半が24％と最も高く、続いて40代と60代（ともに21％）となった。

報道資料よりまた、10代後半の消費者のうち、「地球温暖化／気候変動問題」に関する情報源として「学校・職場」を挙げた割合は32％。他の年代での10％未満という割合と比較して特筆すべき高さであり、学校教育が10代後半の消費者の環境意識に大きな影響を与えていることがわかる結果となった。

環境負荷の少ない商品を購入している層にその理由を尋ねたところ、「気象の変化を感じるから」が最も多く、特に10代後半では、「気象の変化」が44％、「学校での学び」が39％を占めた。