検索キーワード "9"

日本旅行の201年6月中間期(2021年1月1日～6月30日)の売上総利益は同38.6%増の139億5000万円。当期純損失は前年同期の59億円から6億円に大幅に改善。

ウィークリーマンションなどの賃貸を手がけるNOW ROOMと相鉄ホテルマネジメントが連携。賃貸サイト「NOW ROOM」に、相鉄フレッサイン東新宿駅前など1100室掲載。

京王プレリアホテル札幌が9月1日から、地元の規格外野菜を活かしたメニューを朝食ビュッフェで提供開始。食品ロス解消とレストラン利用者の新たな食体験提供を図る。

衛星多チャンネル放送で知られるスカパーJSATが、自治体やDMO向けに新たな観光サービス「てくてくツアーガイドさん」を開始。プロの技術を駆使した映像表現で高品質なガイドツアーを制作・配信。

コロナ対応で旅館業法の改正検討が開始。感染疑いで宿泊拒否など論点。サブスク物件など新業態への対応も。

JTB総合研究所が「新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化および旅行に関する意識調査（2021年8月）」の調査結果を発表。1年以内に旅行を予定・検討している人は34.5％。ワクチン接種後の会食や旅行は、「積極的にしたい、している」は8.6%にとどまる。

観光庁は、2021年度「上質な宿泊施設の開発促進事業」に関わる自治体などの募集を開始。公募自治体と宿泊施設運営会社やデベロッパーなどをマッチングするモデル事業として実施する。

JR九州は、佐賀県嬉野市に、日本三大美肌の湯「嬉野温泉」の魅力を発信する宿泊施設を開発。西九州新幹線開業の2022年秋ごろにオープン予定。

ユナイテッド航空の10月の日本発スケジュールは計5路線、週27便体制。貨物需要が堅調な週5便の成田／ニューアーク／ニューアーク線を毎日運航へと拡大。

観光庁は、2021年8月11日からの大雨によって甚大な被害が生じている宿泊事業者などからの相談や要望に対応するため、九州運輸局内に特別相談窓口を設置。

日本旅行と旅工房は、若年層獲得を目的に共同出資による合弁会社「ミタイトラベル」を9月に設立する。資本金は9000万円で、持ち株比率は旅工房65％、日本旅行35％。

デルタ航空は、従業員のワクチン接種を加速。現在の75%から100%にしていく。11月から医療保険(ヘルケア・パッケージ)の月額保険料を11月1日から200ドル(約2万2000円)上乗せ。

英国政府観光庁が日本郵便のマスコットキャラクター「ぽすくま」が英国をめぐるSNSキャンペーン「#POSUKUMAinUK」を開始。今年は英国の郵便制度をもとに作られた日本の郵便創業150周年。

トルコがデジタルポータル「Sanal Muze」で無料のバーチャルツアーを開始。ギョベクリ・テペ古代遺跡、アナトリア文明博物館など39種類のコンテンツを用意。

2022～2026年に環太平洋航海を行うハワイのカヌー「ホクレア」を日本に迎えるためのクラウドファンディングプロジェクトがスタート。情報収集、クルートレーニングなどの資金に。

ベンチャーリパブリックグループ代表、柴田啓氏によるコラム（後編）。コロナ禍での海外滞在を通じて、現地の民泊市場の動向や、今後の日本の旅行市場について展望する。

カンタス航空グループは、2021年12月中旬を目処に、まずワクチン接種率の高い米国、イギリス、日本、シンガポール、カナダへの路線から運航を再開する。オーストラリアはワクチン接種が80%に達する12月にも国境を再開へ。

カーニバル・クルーズラインは、ワクチン接種の進捗によって寄港地の入国要件が変わっていることから、乗客に対する乗船手続きを変更。バハマでは9月3日からすべての乗客のワクチン接種完了が要件に。

京王電鉄と京王プラザホテルが会員制サテライトオフィス「新宿・都庁前」で、1時間単位で利用できる「ドロップインサービス」を開始。隙間時間の取り込み図る。

地域コンテンツを新たな切り口で再構築する「メタ観光」が本格始動する。新しい概念で、実際的に何ができ、どのような効果が生まれるのか？メタ観光推進機構代表理事の牧野友衛氏に聞いてみた。