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キャンプ場予約サイトのデータによると、2021年夏のキャンプ場予約は、7月までは好調も8月に入り悪天候や新型コロナ感染拡大で停滞。屋外で風通しが良いテントサイトが人気。市場全体は拡大傾向。

「ウィズコロナで考えるバスツアー価格に対する意識調査」によると、バスツアーに対する相場観は強い。値下げ希望は早朝予約や悪天候。コロナ対策徹底なら値上げも許容。

ブッキング・ドットコム・ジャパンが「サステナブルな宿泊施設の見つけ方がわからない」との調査結果を受け、パートナー施設の掲載ページでサステナブルな活動の表示を開始。

米旅行メデイアのフォーカスワイヤーは、BtoB観光事業者のサステナビリティへの取り組みをリポート。コンサル会社の調査から、BtoC企業に比べて、サステナビリティに対して後ろ向きな姿勢が明らかに。

産経新聞系列のリサーチ会社が「旅行に関する意識調査」を実施。今後、「GoToトラベル」利用したいは7割の上るなど、旅行ニーズが高い傾向。

ポストコロナの復活のカギとして注目が集まるアドベンチャーツーリズム。9月には北海道で国際サミット（バーチャル）も開かれる。トラベルボイスがその基礎や各国の事例をまとめた。

米有力旅行誌のトラベル＋レジャーは、読者の投票による2021年「世界のベスト都市トップ25」を発表。1位はメキシコのサン・ミゲル・デ・アジェンデ 。京都は5位、東京は19位に。トップ25のうち11都市がアジア。

経済産業研究所所長の森川正之氏がレポート「新型コロナ、ワクチン接種と消費行動」を発表。ワクチン接種も感染症自体が終息しない限り、マクロ的なインパクトは限られる可能性。

博報堂が実施した調査で、SDGsへの関心や社会問題に関する情報発信に積極的な若者が増えていることが浮き彫りに。「社会問題に積極的に取り組む企業に就職・転職したい」若者も多い。

市場調査会社ユーロモニターインターナショナルが、旅行業の回復に必要な要件などを分析。8つのポイントをレポートとしてまとめた。

CCCマーケティングによる「リベンジ消費」に関する調査によると、ワクチン接種後に最もやりたいことの1位は国内旅行。海外旅行も3位に。国内旅行では「すでに予約・手配などをしている」人は9.8％。最も多かった時期は「2021年秋冬」。

航空データ分析大手のシリウムの調査によると、日本の航空会社が提供した総座席数に占める国際線の割合は、大会前および大会期間中でわずか13%。五輪期間でも国際線の供給が増えていなかった。

2021年7月の日本人延べ宿泊者数は前年同月比29.9%増(2019年同月比26.6%減)の3007万人泊だった。3000万人泊を超えるのは昨年の11月以来8ヶ月ぶり。

JTB総合研究所が「新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化および旅行に関する意識調査（2021年8月）」の調査結果を発表。1年以内に旅行を予定・検討している人は34.5％。ワクチン接種後の会食や旅行は、「積極的にしたい、している」は8.6%にとどまる。

東京海上日動火災保険、SkyDrive、大林組、関西電力、近鉄グループホールディングの5社は共同で、「空飛ぶクルマによるエアタクシー事業性調査」を実施。2025年万博開催時の大阪ベイエリアにおけるエアタクシーサービスの実現を目指す。

エクスペディア・クループは、コロナ後に向けた旅行への影響を調査。日本を含む世界8カ国約8000人への聞き取りで、旅行に対する価値観が変化している結果に。

大手データ分析のグローバルデータ社によると、今年7月の世界の旅行業界の買収(M&A)、未公開株、ベンチャー企業の資金調達を含めた企業取引の件数は計69件となり、前年同期の74件から6.8%減少。

遅れをとる観光産業のデジタル化。DX推奨が叫ばれる中、トラベルボイスは日本の中小観光事業者の実態から課題、DXに成功した事業者の事例を調査。NECソリューションイノベータとの共同レポートで発表。

データ分析会社STRは、2021年上半期のアジア太平洋におけるホテル稼働率を調査。中国を含めた北東アジアの2021年上半期の稼働率は50%。再びロックダウンを実施したオーストラリアでは、7月26日から8月1日のシドニーの稼働率が15.6%に落ち込み。

データ分析会社STRは、2021年7月に実施した世界の旅行者の意識調査を公表。パンデミック収束後のレジャー旅行について、より慎重になっている傾向が表れた。「海外旅行に行く可能性は低い」割合が増加。