日本旅行業協会(JATA)の旅行市場動向調査(2013年12月期)によると、2013年10月~12月の海外旅行全般の業況感は-19となり、3か月前よりも4ポイント改善した。前回調査時の見込値-17には届かなかったものの、3か月後は-15とさらに増加を見込む。6ヶ月前(4月~6月)の-31を底に、緩やかだが回復基調にのっている。業態別で海外旅行系旅行会社が現況を前回の-6から+22へ、唯一プラスに転化したことも、海外旅行の上昇傾向を表しているといえる。
方面別では、アジアが-7(12ポイント増)と躍進したほかは、アメリカ・カナダ、オセアニア、ハワイ、ヨーロッパは低下。前回唯一、+3だったハワイは-2となり、全方面がマイナスとなった。ただし、韓国は-73(4ポイント増)、中国は-78(10ポイント増)と改善しつつある。
一方、顧客層別では、商用・視察が-8(11ポイント増)、インセンティブが-29(9ポイント増)と改善が著しい。回答社からは、企業の海外展開が活発であるほか、業務渡航やインセンティブツアーに回復の兆しがみられるというコメントも聞かれた。シニアは-4(5ポイント増)と堅調。夏の動きが大きかったファミリーは-25(7ポイント減)となったが、それ以外に大きな減少は見られなかった。3ヶ月後は卒業旅行の学生が-28(20ポイント増)と大幅に上昇し、大きな期待が寄せられている。学生は語学研修やインターンシップへの関心も高いようだ。
同調査は2013年11月1日~11月19日まで、JATA会員各社の経営者などを対象にインターネットで実施。599社のうち320社から回答があった。