観光庁は、2014年6月の主要旅行業者50社の取扱額を発表した。それによると、海外旅行では、FIFAワールドカップが開催されたことでブラジルへの旅行者が増加した一方、中国・韓国への需要は引き続き低調。総取扱額は前年同月比2.4%増の1838億1221 万円となった。国内旅行では、円安の影響により、国内旅行を選ぶ傾向が強かったことから、総取扱額は同1.7%増の3085億4060万円に。また、外国人旅行では、ビザ緩和の影響から東南アジアからの旅行者が急増。総取扱額は同32.1%増の78億2730万円となった(それぞれの旅行会社上位5社の比較グラフは下段のとおり)。
旅行商品ブランド(募集型企画旅行)の取扱額については、海外旅行が同1.1%減の561億6484万円、国内旅行が同1.9%増の655億7151万円、外国人旅行が同33.2%増の3億6226万円となった。取扱人数は、海外旅行が同10.2%減の25万498人、国内旅行が同2.6%減の241万4,909人、外国人旅行が同40.7%増の2万2,994人だった。企業別で見ると、海外旅行ではANAセールスが同25%増の取扱額を記録。一方、阪急交通社が同13.2%減、近畿日本ツーリスト個人旅行が同23.8%減と苦戦した。
旅行会社の海外旅行取扱額上位5社の比較グラフは以下のとおり。
旅行会社の国内旅行取扱額上位5社の比較グラフは以下のとおり。
旅行会社の訪日旅行取扱額上位5社の比較グラフは以下のとおり。
(トラベルボイス編集部)