ホテルズドットコム(Hotels.com)の2014年上半期の「Hotel Price Index(HPI)」によると、日本国内9都市のホテル平均宿泊料金は前年比12%増の1万3859円となった。名古屋の9%増を除き、軒並み2ケタ増と躍進。その主な要因として、円安やビザ緩和施策、羽田国際線増便による訪日外国人の増加をあげており、訪日外国人の日本における平均宿泊料金は調査対象29か国すべてで増加した。
訪日外国人の調査対象29か国のうち、22か国は2ケタ増で増えており、1人あたりの宿泊代金が最も高かったのは2013年に引き続きインドネシア(18%増の1万8697円)。2位には26%増のメキシコ(1万7852円)が中国を抜いて上昇。また、韓国は1万2815円で調査対象の内28番目だが、22%増と2割増となった。
このほかホテルズドットコムでは、円安で旅行需要が弱含みとなった日本人の海外旅行を促す意味を込め、前年よりも宿泊料金が下落した海外都市のランキングも発表。上位4位はタイ、シンガポール、マレーシアの各都市が入り、いずれも2ケタ減となった。タイでは上半期の情勢不安と年末のルーブル安の影響で、多くの都市の宿泊料金が下落。また、シンガポールは客室数の増加に対し、チャンギ空港を経由してタイや中国への旅行者の減少が宿泊料金の減少につながったとしている。