デジタル広告・マーケティング事業を行うクリテオ（Criteo）は、このほど2015年第4四半期の「モバイルコマースレポート（State of Mobile Commerce）」を発表した。それによると、日本でのすべてのネットショッピング取引に対するモバイル利用の割合が、前年比2％増の49％とほぼ半数に到達。国別ではイギリスと韓国を抑えてトップとなった。
国別のeコマースにおけるモバイル利用のシェアは以下のとおり。今回の調査の対象国は12か国。日本、イギリス、韓国、オーストラリア、オランダ、スペイン、ドイツ、アメリカ、イタリア、フランス、ロシア、ブラジルで、中国は含まれていない。
Criteo：発表資料よりまた、日本では全体の47％が購入過程で複数のデバイス（クロスデバイス）を利用、特定のデバイスのみを利用する購入者とほぼ半々となる状況が判明。クロスデバイス利用者のうち55％パソコンで最終的に購入、45％がモバイル機器で取引をおこなっている。
Criteo：発表資料よりなお、モバイル環境では、アプリ利用者のほうがモバイルブラウザ利用者よりも286％多く商品を閲覧。「買い物かご」に商品を入れる割合も85％多かったという。同社はこの状況について、「アプリでは購入のハードルを先読みして取り除く」ことが可能であるためと分析。適切な配慮が施されたアプリを運営できる小売業者は顧客にとって高い価値を生み、その結果としてコンバージョンレートの高さや収益増につながるとしている。
モバイルブラウザとアプリのコンバジョンレートの比較は以下のとおり。
Criteo：発表資料よりこの調査は、同社が世界各国から得た約17億のトランザクションデータに基づくもの。対象は約3000のオンライン小売業者と旅行事業者。レポート詳細は以下から参照できる。
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