人型ロボットで「遠隔旅行」を実現へ、テクノロジー開発会社が約1.4億円の資金調達

次世代テレプレゼンスロボット用の通信技術・OSを開発するGITAI Inc.（本社：米国、代表：中ノ瀬翔氏）は、総額125万米ドル（約1億4000万円）の資金調達を完了したことを発表した。

GITAIが開発するのは、人型テレプレゼンスロボット用の通信技術・OS。人型テレプレゼンスロボットとは、VR端末と触覚グローブを身に着けた人が別の場所にある人型ロボットを、まるで自分が動くように遠隔操作ができる装置のこと。

別の場所にある人型ロボットをその場にいながら遠隔で操作したり、コミュニケーションができるようになるため、災害救助や遠隔診療、点検作業をはじめ、宇宙空間での船外活動など、幅広い分野で活用できる装置として注目されている。

この技術を旅行・観光業界の視点でみれば、様々な理由で外出が困難だったり、その時点で現地に行けない人にもよりリアルな遠隔旅行を提供できることが考えられる。すでに旅行業界では、VRを活用した遠隔旅行の事業化に向けた取り組みも始まっている。

ちなみに、人型テレプレゼンスロボットには遠隔地の視野を確保するため360度カメラを利用するが、360度カメラの映像はデータ量が大きいことから、次世代モバイルネットワークの5Gの実用化が必須とされていた。

これに対しGITAIは独自のP2P通信技術とデータ量削減アルゴリズム、OSの開発をすることで、WiFiや4Gの既存の無線インターネット回線経由でも解像度などを落とさずに送信できるという。

なお、今回の資金調達では、日本拠点の投資ファンドANRIと500Startups Japanの2社が、第三者割当増資を引き受けた。資金調達の総額は、同社設立2か月後の2016年9月に調達した1500万円をあわせ、約1億55000万円となる。今回の調達資金はさらなる研究開発と人材採用、β版のリリースに使う予定だという。