上場13社が運営するホテル客室単価の上昇続く　12ブランドでコロナ期の最安値から1.８倍に　—東京商工リサーチ調べ

東京商工リサーチの上場ビジネス・シティホテル「客室単価・稼働率」調査によると、ホテル運営をする上場13社（15ブランド）の客室単価・稼働率は、2024年は都心を中心に過去最高を更新したホテルが多いことがわかった。2023年は、コロナ禍前の水準まで回復したホテルが多かった。 

2024年7～9月期の客室稼働率は、コロナ禍前と比較可能な12ブランド（11社）すべてで70％超え、7ブランドは80％以上と好調だった。同期の客室単価は、12ブランドで平均1万5537円に上昇。コロナ禍の間で最安値だった2021年は平均8320円で、その1.8倍（86.7％増）に上昇している。また、12ブランドのうち、11ブランドが2023年比でも客室単価が上回った。

また、2023年同期比で比較可能な13社（15ブランド）は、すべてで客室単価が前年同期を上回った。上昇率の最多レンジは、11ブランドが20％未満。次いで、2ブランドが20％以上50％未満だった。以下、50％以上70％未満と0％未満が各1ブランド。上昇幅の最大は三井ガーデンホテルなどを展開する三井不動産となり、60.7％上昇した。

東京商工リサーチでは、大型イベントが日本で開催され、観光・ビジネス需要の急回復や訪日外国人客数が急拡大し、ビジネスホテル、シティホテルの客室稼働率・客室単価は今後も上昇が続きそうだと見ている。