検索キーワード "9"

日本生産性本部の余暇創研が、2021年の余暇活動状況をまとめた「レジャー白書2022」を発行。動画鑑賞や読書といった在宅レジャーの参加人口が上位となる一方、観光やドライブななど遠方への移動を伴う余暇が減少。

米観光産業ニュース「Skift」が、ディズニーのデジタル革新ついてリポート。動画配信「ディズニー・プラス」とテーマパークとの組み合わせは、今後の収益拡大とゲスト体験の向上に影響すると伝えている。

エクスペディア・グループの2022年第3四半期(4月～6月)の営業実績が、四半期ベースで売上高と調整後EBITDAが過去最高を記録。当期利益は前年同期比33%増の4億8200万ドル(約709億円)。

阪急交通社とナビタイムによる共同プロジェクト「NICHER TRAVEL（ニッチャートラベル）」は、2022年11月9日から「【渋谷区観光協会公認】サンロッカーズ渋谷 応援観戦シブサンツアー」を販売。渋谷区観光協会と連携して企画する地域体験型パッケージツアー。

ニュージーランド政府観光局は、日本市場向けにブランディング・キャンペーン「If You Seek（好奇心を解放しよう！）」を開始。旅行会社向けにもファムトリップ参加をかけたキャンペーン実施。

マリアナ政府観光局は、サイパンツアー商品を一律3万9000円分割り引く「サイパンサンキューセール」を旅行会社10社で開催。対象セール商品は2022年12月15日出発分まで。

スイスのレーティッシュ鉄道は、「世界最長の旅客列車走行」でギネス記録を達成。100両（4両、25編成）を連結、全長1910メートル。世界遺産に登録されているアルブラ線で達成された。

ウェルネス・ツーリズムの市場規模は、2025年までに年平均21%増で成長する予測が発表された。健康とウェルビーイングは「絶対に欠かせない」との見方を背景に、昨今の動向や展望をまとめた。

日本クルーズ客船が客船事業を終了。日本のクルーズ会社は、「飛鳥II」の郵船クルーズと「にっぽん丸」の商船三井客船の2社・2船に。

AP通信によると、フロリダ州の観光労働者は経営側に最低賃金を少なくとも時給18ドル(約2650円)に引き上げるように要求。ディズニー・ワールドとも交渉。物価高騰によって現在の時給ではもはや生き残れないと苦境を訴えている。

ブッキング・ホールディングスの2022年第3四半期(7月～9月)の売上高は前年同期比29%増の60億5200万ドル(約8900億円)、四半期ベースで過去最高に。当期利益は同117%増の16億6600万ドル(約2450億円)と大幅に増加。

エアビーアンドビー(Airbnb)の2022年第3四半期(7月-9月)の売上高は同29%増の29億ドル(約4263億円)。当期利益は12億ドル(約1764億円)で四半期ベースで最高を記録。各地域で海外旅行者が大幅増。

オリックス・ホテルマネジメントは、バファローズの「26年ぶりに日本一」で2022年11月1日～2023年1月31日の期間、1室3万9000円の「応援サンキュープラン」を販売。運営旅館やホテル11施設で。

六本木ホテルSが「泊まれるBar＆Dining空間『DISH』」として9室のコンセプトルームを設置。酒と美食をテーマにレストランの個室のような客室での新しいホテル滞在を提案。

EY Japanが、コロナ禍で変化した観光客の行動と今後のツーリズムに関する分析結果を発表。「リスク感応度」によって行動が別れる結果に。

トラベルボイスと世界的コンサルティングファームのEY Japanが、ポストコロナ時代の観光メガトレンドをテーマにウェビナーを開催。いま起きている変化と最新の消費者動向調査から、今後10年の観光の姿を展望。

JALとeギフトプラットフォーム事業を展開するギフティ社は、「旅先納税」の全国的な普及を目指し業務提携契約を締結。旅行前や旅行中に訪問先へのふるさと納税で、返礼品として電子商品券「e街ギフト」を即時に受け取ることが可能。

ふるさと納税で、宿泊券やチケット、イベント体験などの旅行関連の返礼品への寄付額が増加傾向。自治体も地域の魅力をアピールする機会として注目。

2023年に三重県とG7交通大臣会合、香川県で都市大臣会合が開催される。日程と名称が発表に。

国土交通省は、SAF(持続可能な航空燃料)の原料であるニートSAFの輸入から給油までのサプライチェーン実証事業を実施。航空局の飛行検査機を使用。日本では輸入ニートSAFの使用実績がなく、今回が初の取り組みに。