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JTB総合研究所は、SDGsに対する生活者の意識と旅行について調査。旅行を「価格が高くても買う」は30%。「価格差があるなら選ばない」が41.7%と最も高くなった。SDGsの認知度が最も高い地域は首都圏で30.2%に。

横浜で最上位クラスの国際園芸博が開催。2027年に旭区の旧上瀬谷通信施設の一部で。

Z世代の若者は、地球や社会の未来をどう変え、旅行や消費活動はどのように進化発展を遂げるのか。日本ならではの特徴は何か？　JTB総研の企画調査部長 波潟氏が分析するコラム。

オンラインショッピングで購入やアカウント設定をやめる最大の要因は、「面倒なログインプロセス」。Auth0が調査結果を発表。

ANAホールディングスは2022年3月期第3四半期の決算を発表。第3四半期(2021年10月～12月)単独で営業利益1億円の黒字を確保し、当初想定の目標を前倒しで達成。10月以降好調だった国内線旅客と過去最高を更新した国際線貨物が要因。

2月24日、ナビタイムジャパンがみちのりホールディングスを迎え、「モビリティ勉強会～地域交通事業編～」をオンライン開催。経路探索技術の活用事例や茨城県日立MaaS実証報告、地域活性化に向けた取り組み紹介など。

2021年10～12月期の訪日外国人の旅行消費額は285億円で、1人あたり旅行支出は51万8000円だった。2019年10～12月期は人消費額は1兆2128億円で、1人あたり17万円。

観光庁によると、2021年12月の日本人延べ宿泊者数は、前年同月比33.8％増、2019年同月比でも4％増の3946万人泊だった。11月の2019年同月比11.3%減から大幅に改善した。

エイチ・アイ・エス(HIS)の2021年12月の旅行取扱高は前々年同月比89.4%減の42億8340万円。国内旅行は前々年同月比0.5%増の34億6249万円で全体の8割を占めた。

日本の外国人観光客受け入れ再開に気を揉む米国の旅行会社。春の桜の季節での再開に期待する一方、不確実性が残ると考えるも、それでも「日本は稼げる市場」。

日本観光振興協会が2022年2月9日（水）、オンラインシンポジウム「なぜ、今『ガイド』なのか？ 」を開催する。ガイド団体・会社のリーダーによる講演や、現役ガイドの討論など。

2022年1月中旬のテレワーク実施率は過去最低。一方で、3日以上在宅勤務が増加。収束後の継続希望者も過去最多に

ダイナテックは、宿泊予約システム「Direct In S4（ダイレクトインエスフォー）」で、標準機能として日帰りプラン設定をリリース。日帰り温泉や日帰りワーケーションの需要に対応。

京都タワーホテルが京阪電気鉄道とのコラボ企画として「京阪電車トレインルーム5555号」を発売。運転台の再現やラッシュ用扉を設置。引退時に装飾されていたヘッドマークも。

世界的に環境対策への意識が高まるなか、社会課題の解決を価値にして自社の利益に結び付け、持続的に取り組むにはどうしたらよいか。「CSV経営」を実践する星野リゾート代表に話を聞いた。

電通の調査によると、2021年を通してカーボンニュートラルへの認知が高まった。認知度は4月の42％から11月は56.6％へと14.6ポイント上昇した。

観光関連のサービス連合は2022年春闘で、ベアの要求水準を1％以上に。ツーリズム関連企業の2021夏冬ボーナスは平均0.5カ月と依然厳しい状況が続く。

沖縄県への2021年4月～12月の県内への修学旅行は284校5万4824人。10月以降は257校5万97人と回復傾向も、2022年1月は4校に。2022年春以降についてもキャンセル増加。

野村不動産ホールディングスはホテル運営会社、 「野村不動産ホテルズ」と「UHM」を4月1日付で合併する。統合により、ノウハウ・人材の融合、サービスレベルの向上を図る。

福岡県海の中道海浜公園の「光と風の広場」で、 「パーク・ツーリズム」をテーマにした滞在型レクリエーション拠点が2022年3月15日に開業。宿泊施設、レストラン、アスレチックタワーなどを整備する。