日本政府観光局(JNTO)によると2013年9月、3件の大型国際会議の日本開催が決定した。決定したのは2017年世界神経学会議(7000名)、2018年開催の第11回国際水教会(IWA)世界会議(6000名)、2021年開催の第22回国際栄養学会議(4500名)の3件。いずれも主催者、学協会、産学界、自治体などの関係者が団結し、国をあげたオールジャパン体制による誘致活動が評価された結果だという。
例えば2017年世界神経学会議は9月22日にウィーンで開催された世界神経学連合の総会で、ソウル、香港の競合都市との投票の結果、日本での開催が決まった。日本神経学会の国際的に活躍する会員を中心に1年以上のロビー活動を行なったほか、投票日前日のジャパン・ナイトや当日の会場PRなどで盛り上げ、最終プレゼンテーションで投票者を惹きつけた。また、日本医師会や日本医学会、日本脳科学関連学会連合から招請を発出したほか、観光庁長官、JNT理事長名の招請状の発出などを行なった。