iPhone販売シェアが大幅低下で29%に、新型iPhone6の発表待ちも　ーカンター・ジャパン2014年5～7月

市場調査のカンター・ジャパンが毎月行っている携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査によると、2014年5〜7月にかけて日本の16歳以上で過去1カ月にスマートフォンを新規契約・機種変更した人のうち、iPhoneを選んだ人の割合は29%で、昨年の同時期よりシェアが20ポイントも低下した。Android携帯の割合は69%だった。また、各キャリアのスマートフォンにおけるiPhoneが占める割合は、NTT docomoが19%、auが30%、Softbankが65%。

海外の動向に目を向けると、iPhoneの販売シェアが最も高かったのはアメリカの31%、次が日本・イギリスの29%だが、主戦場のアメリカにおいても、前年同時期より-12%減となるなど、販売シェアを失っている。

調査分析によると、14年は消費税増税、携帯キャリアによるキャッシュバック施策の見直しなど、大胆な施策合戦が続き、販売シェアにも少なからず影響が出ているようだ。この傾向は、新型iPhoneが発売されるまでは、変わらずに推移するだろうとしている。

調査は日本のほか、アメリカ、中国（都市部）、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア、メキシコで実施。日本では16歳以上の男女月1万人を対象にインターネットで調べた。

（トラベルボイス編集部）