世界24か国のチャリティーへの関心度、1年以内に実施する可能性は米国77%・日本45%　－カンタージャパン

市場調査会社のカンター・ジャパンはこのほど、「チャリティー」関する調査を行い、その結果を発表した。調査は今年の2月から3月にかけて16歳以上の男女を対象にインターネットで実施。24カ国で2万4000人、日本は977人が回答した。1年以内に金銭や時間をチャリティーに費やす可能性について、「可能性が高い」と回答した割合は、ナイジェリア95％、アメリカ77％に対し、日本は45％だった。

具体的な質問は、「1年以内に金銭または時間をチャリティーやサポートしている社会活動に費やす可能性」というもの。日本では可能性が「非常に高い」を選択した人が4%、「やや高い」が41%で、これを合算した数字が45％。また、「全くない」が55%という結果になった。一方、ナイジェリアでは「全くない」を選択した人が5%で、残りの95%は「可能性が高い」を選択。中国やアメリカでも「全くない」の回答は10～20%程度だった。

次に、「もし機会があったら、現在購入している多くのものを貸し出すことができたらと思うか」という質問に5つの回答を用意。日本では、「そう思う」（「非常にそう思う」と「ややそう思う」の合算）が27％、「どちらとも言えない」が43%、「そう思わない」（「ややそう思わない」と「決してそうは思わない」の合算）が30%という結果になった。

他国では、「そう思う」と回答した人の割合が比較的高いのがナイジェリアで52%、中国40%、低いのがアメリカの10%。「そう思う」の24カ国の平均値は28%だった。アメリカではチャリティーへの考え方が積極的なのに対し、持ち物の貸し出しには消極的。一方、ナイジェリアやケニアなど発展途上のアフリカ諸国では、チャリティーに金銭や時間を費やす可能性が高く、かつ持ち物の貸し出しにも積極的な考えを持っている人が多いことがわかる。