日本旅行が発表した2014年12月期(2014年1月1日~12月31日)の連結業績は、営業収益が前年比2.5%増の542億7200万円、営業利益が12.0%減の16億100万円、経常利益が18.9%増の25億円、当期純利益が11.7%増の14億5100万円となった。増収に対して営業利益は2ケタ減となったが、経常利益、純利益はいずれも2ケタ増を達成。8月末に発表した業績予想をすべて上回る結果となった。
国内旅行は堅調に推移するも、海外旅行は国際情勢や円安の影響で低迷し、厳しい状況だった。このなかで日本旅行では、教育旅行、MICE、BTM、インバウンド、インターネット販売の各中核分野を強化しつつ、熟年・シニアと女性の重点顧客層の取り込みを推進。国内旅行は販売高が4.8%増の2521億円、営業収益は2.1%増の279億円、海外旅行は販売高が1.9%増の1435億円、営業収益が1.6%減の145億円、国際旅行は販売高が45.1%増の211億円、営業収益が43.3%増の28億円となった。
営業収益では海外旅行が微減となったものの、販売高では全部門で前年を上回り、特に国際旅行では政府の施策による需要拡大を追い風に、OTAを含む海外有力旅行会社との連携や東南アジアでの営業を積極的に強化した。
2015年12月期は景気が緩やかな回復基調になると期待されているものの、海外経済動向による景気の下振れリスクや現地の治安悪化が懸念されている。このようななか日本旅行では創業110周年を契機にした営業展開を推進。中期経営計画「ACTIVE2016」の最終年度として収益基盤の強化に取り組む。ただし、2015年12月期(2015年1月1日~12月31日)の連結業績は、営業収益554億円、営業利益11億円、経常利益18億4000万円、当期純利益10億9000万円とし、増収減益の予想を発表した。